米ガソリン価格4ドル（約600円）突破でEV市場に再び追い風
米国でガソリン価格が1ガロン当たり4ドル（約600円）を超えるなど燃料費が急騰し、電気自動車（EV）への需要が再び持ち直している。
2日（現地時間）ニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、イーロン・マスク氏が率いるEV大手テスラは、今年1月から3月の車両引き渡し台数が35万8,023台だったと発表したという。前年同期比で2万1,342台の増加となる。NYTは「市場予想（約37万台）にはやや届かなかった」としつつ「今回購入した消費者は昨年まで実施されていた最大7,500ドル（約119万7,000円）の税額控除を受けられなかった点で注目に値する」と分析した。
昨年9月に米国のEV向け税額控除が廃止されて以降、EV販売台数は3分の1以上減少した。テスラの実績を踏まえると、ガソリン高が直ちに市場全体の流れを変えたとまでは言えないものの、販売回復の一因として作用したと解釈できる。
実際、現代自動車は3月のEV「アイオニック5」の米国販売が前年同月比で約13％増えたと明らかにし、Kiaも今年1月から3月のEV販売が30％増加したと発表した。
ハイブリッド車もガソリン高の恩恵を受ける見通しで、この場合は幅広い商品群を持つトヨタ自動車やホンダが長期的な利益を得る可能性があるとNYTは伝えた。
自動車情報分析会社カーグルズも2月末の中東情勢以降、EVを検索する人が増えていると分析した。新型EVを検索する人は3月の1カ月間で31％増え、ハイブリッド車の検索件数も15％増加した。
カーグルズで経済・市場分析を担当するケビン・ロバーツ氏は「物価上昇を受け、消費者はより実用的で割安な選択肢を探している」と分析した。一般にEVは同クラスのガソリン車より数千ドル高いが、燃料費の安さで差額を埋められる。NYTはEV価格の下落も進んでおり、ガソリン価格が車選びの判断材料に与える影響は今後さらに大きくなると伝えた。
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