ウクライナの戦場が空のドローン（無人機）を超え、無人地上車両ロボット（UGV）が支配する新たな局面に入った。補給の90%をロボットが担い、史上初めてロシア軍がロボットに投降する事例まで出現し、戦争のパラダイムが根本から変わりつつあるとの見方が出ている。
4日（現地時間）の英ガーディアンによると、ウクライナ軍は2024年の春以降、UGVの活用を大幅に拡大しているという。UGVは車輪型から無限軌道型、アンテナ搭載型まで用途に応じて多様に製作され、戦場に投入中だ。ウクライナ陸軍・第3軍団所属のヴィクトル・パブロフ中尉は「これが現代戦の姿だ」とし、「世界中のすべての軍隊が最終的にロボット化されるだろう」と語った。
現在、ウクライナ軍の物流部門の約90%はUGVが担っている。ロシア軍のドローン攻撃により人力による物資輸送が極めて危険になったためだ。1月の1か月間、ウクライナ軍がUGVを使用して実施した作戦は7,000件に達する。ロボットは食料や弾薬の配達が可能で、一度に最大3人の負傷兵を搬送し、兵士たちの生存率を向上させている。
戦闘機能もますます強化される傾向にある。遠隔操作の機関銃や榴弾発射器を装備したロボットが最前線の歩兵の役割を代替している。昨年夏には200kgの爆発物を搭載した自爆ロボットが20kmを走行し、ロシア軍が占拠した建物を爆破した事例もあった。特に昨夏には武装したUGVの圧力に耐えかねたロシア兵がロボットの前で降伏する前例のない場面が捉えられた。
ウクライナは今や単なる戦争当事国を超え、世界的な無人武器開発のハブとして台頭している。エンジニアが設計した新製品を前線の兵士たちが即座に試験し、フィードバックを与える独特なエコシステムが構築された。これを基にウクライナは最近サウジアラビアやカタールなどの湾岸諸国と10年期限の国防協定を締結し、低コストの迎撃ドローンを輸出することで合意した。
ウクライナ国防省はUGVの運用が人的被害を減らす鍵だと強調している。ウクライナ国防省のミハイロ・フェドロフ国防相は「わずか6か月前までロボットを利用した負傷兵の搬送は断続的だったが、今では日常になった」とし、「兵士を投入するには危険すぎる地域にロボットが代わりに入って任務を遂行している」と説明した。
ロシアも「クーリエ」など独自のUGVを開発して反撃に出ているが、技術的な優位はウクライナが占めているとの分析が優勢だ。第3軍団のアンドリー・ビレツキー司令官は「UGVシステムは戦場を根本的に変えるだろう」とし、「物流と戦闘のあらゆる面で相当数の兵士を代替する新たな革命の入り口に立っている」と展望した。
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