ニューヨーク株式市場の主要指数は26日（現地時間）、半導体メモリー関連銘柄の急騰に支えられ史上最高値を再び更新した。この日、ニューヨーク株式市場でS&P500指数は前営業日より45.65ポイント（0.61%）上昇し7,519.12で取引を終えた。テクノロジー株中心のナスダック総合指数は312.21ポイント（1.19%）上昇し2万6,656.18で終了した。S&P500指数とナスダック指数はこの日の上昇により史上最高値記録を再び更新した。
一方、30銘柄で構成されるダウ・ジョーンズ工業株30種平均は前営業日より118.02ポイント（0.23%）下落し5万461.68で取引を終えた。人工知能（AI）産業の拡大により半導体メモリーの需要が爆発的に増加するとの見通しが強まる中、関連銘柄が株式市場の上昇を牽引した。
半導体メモリー企業のマイクロンテクノロジーは、グローバル投資銀行UBSが目標株価を従来の3倍に引き上げたことでこの日株価が19.3%急騰した。それにより時価総額も1兆ドル（約158兆2,500億円）を突破した。UBSは報告書で「市場はマイクロン株に対し、より適正な評価を織り込み始めるとみられる」とし、「AIがメモリー産業全般にもたらした構造的変化が具体化するにつれてマイクロンの再評価は続く」と分析した。
ウエスタンデジタルは8.34%、サンディスクは7.50%でそれぞれ上昇するなど、他の半導体メモリーの銘柄も一斉に強気を示した。B・ライリー・ウェルスのチーフ市場ストラテジスト､アート・ホーガン氏はロイター通信に「マイクロンの時価総額1兆ドル突破はAI革命過程でデータセンター稼働にどれほど膨大なメモリー需要が必要かを示す象徴的な事例だ」と評価した。
一方、米国とイランが終戦向けの了解覚書（MOU）締結を前に最終交渉を続ける中、米国がイランを狙った低強度空爆に出たことで国際油価は反発した。この日、インターコンチネンタル取引所で7月納入分ブレント原油先物は前日比3.6%上昇しバレル当たり99.58ドル（約1万5,900円）で取引を終えた。ブレント原油は米国とイラン間の終戦合意に対する期待が高まり、前日7.2%急落しバレル当たり96.14ドル（約1万5,300円）で終了していた。
ニューヨーク・マーカンタイル取引所で7月納入分WTI原油先物の終値はバレル当たり93.89ドル（約1万5,000円）を記録した。これは米国のメモリアル・デー連休直前の22日と比べて2.8%下落した水準だ。
米中央軍は前日、自衛権行使の一環としてホルムズ海峡近くのイラン南部地域の一部目標物を空爆したと明らかにした。米軍は機雷の敷設を試みていたイランの船舶とミサイル発射台を攻撃対象に挙げた。米国のマルコ・ルビオ国務長官はこの日インドのジャイプルで記者たちと会い、イランとの終戦交渉について「初期文書の具体的な文言を巡って様々な意見が交わされている」とし、「交渉の完了までには数日程度かかる」と述べた。
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