温泉水の急激な減少に直面している日本の一部温泉地では、政府の勧告を受けて、日帰り入浴の禁止や深夜営業の中止といった対応を取る施設が増加している。
NHKの最近の報道によると、日本の主要温泉の一つである佐賀県の嬉野温泉で水不足が深刻化している。この温泉の水位は2020年の平均50mから昨年は39.6mに低下し、4年間で20%減少した。
北海道ニセコ温泉も2021年以降、水位が約15m低下したという。これに伴い、日本各地の自治体では日帰り入浴を制限する動きが広がっている。
日本の一部温泉地では、深夜0時から午前5時までの営業を全面的に中止し、繁忙期には宿泊客以外の外国人の入浴を禁止している。
日本で深刻化している温泉水の不足は、主にオーバーツーリズムが原因とされている。特に「個室温泉」の急増が水不足に拍車をかけている。新型コロナウイルスのパンデミック終息後、円安の影響で日本の温泉旅行が爆発的な人気を集め、温泉水の使用量が急増したためだ。実際、日本観光庁によると2024年に日本を訪れた外国人観光客数は3,680万人で、過去最高を記録した。
CNNは「欧米の観光客は公衆浴場で裸になって入浴する日本の習慣を好まず、ほとんどが個室温泉を予約する。公衆浴場の入場料は3ドル（約440円）程度だが、ホテルの個室温泉を利用するには数百ドルを支払う必要があるため、日本のホテルはより多くの客室に個室温泉を設置している」と報じた。
また、老朽化した配管などのインフラ問題も水不足を悪化させている。中央温泉研究所の大塚晃弘研究員は「多くの温泉地で適切な管理がなされておらず、大量の水が無駄になっている。インフラの整備が急務となっている」と指摘した。
日本政府はオーバーツーリズム問題に対処するため、入国税の引き上げ、や宿泊税を新設した。日本の入国税はこれまで1,000円程度だったが、政府は現在5,000円への引き上げを検討中だ。各自治体も地域で宿泊する外国人を対象に3,000～5,000円程度の宿泊税を新設しようとしている。2023年に宿泊税を導入した日本国内の自治体は9か所にすぎなかったが、今年は14か所に増加し、検討中の自治体は43か所に上る。
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