中国の電気自動車（EV）市場における過熱とバブル崩壊の懸念が、ドイツメディアを中心に高まりを見せている。ハンデルスブラットやディ・ヴェルトなどは、中国が世界最大のEV生産・販売国でありながら、その急成長の裏に深刻なリスクが潜んでいると警告している。
市場調査会社SNEリサーチによれば、昨年の世界EV販売台数上位10社のうち、中国メーカーのシェアは前年の40.5%から46.8%へと大幅に拡大した。中でもBYDは413万7,000台を売り上げ、前年比43.4%増を記録してトップに立った。上位10社のうち半数が中国企業であることからも、その影響力の大きさがうかがえる。
しかし、こうした成長には不安要素も多い。ハンデルスブラットは論評で「中国のEVバブルがまもなく崩壊する」とし、政府補助金や極端な価格競争、信頼性の低い販売手法が、実際の市場需要を超えた生産を誘発していると指摘した。特にBYDに関しては「バブルの象徴」とまで言及されており、過剰な生産体制が今後の市場に悪影響を及ぼす可能性があると警鐘を鳴らしている。
実際、中国では年間1,200万台以上のEVおよびハイブリッド車が販売されていると推定されるが、その多くは輸出を前提として生産されているという。この点についても懸念が示されており、各国で中国製EVに対する懐疑的な見方や懲罰的関税の動きが出ていることから、大規模輸出が逆効果を招く可能性があるという。
さらに、Xiaomi（シャオミ）などの新規参入企業が激しく競争に加わる中で、中国国内の価格競争も一層過熱している。このような状況は、かつての太陽光パネルや風力発電、不動産市場における過剰供給と崩壊の歴史を想起させるものとして、多くの業界関係者が警戒感を強めている。
一部の中国企業家の間では、BYDがバブル崩壊で経営破綻に陥った恒大（エバーグランデ）グループと同じ道を辿るのではないかという見方すらある。こうした見方に追い打ちをかけるように、ディ・ヴェルトはBYDが自社ディーラーやレンタカー会社にEVを大量に供給し、それらが短期間で中古市場に流通する可能性を報じた。これが新車価格の下落につながる恐れがあるという。
また、ドイツ自動車研究センターのフェルディナント・デューデンヘッファー所長は、BYDがヨーロッパ市場において明確な販売戦略を持たず、無秩序な参入を行っていると批判した。その上で、「3年後に残存価値が新車価格の半分以下になれば、消費者にとっては大きな損失であり、EVの価値安定性が大きく揺らぐ」と懸念を示した。
彼は「自動車は使い捨ての紙ではなく、10年、15年と使用される長寿命商品だ」と強調し、長期的な価値の維持こそがEV市場にとって最も重要だと訴えた。
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