中国の科学者たちは、月で発生する地震「月震（Moonquake）」が活発であり、それに伴い月でも土砂崩れが多発しているため、科学基地の建設などの立地選定には十分な注意が必要だと指摘した。
「ニューシス」の報道によれば、中山大学、福州大学、上海師範大学の共同研究チームは11日、中国科学院の英語版ジャーナル『National Science Review』に発表した論文において、「人類文明が月において科学研究基地や深宇宙前哨基地として機能する永続的なインフラの構築に、かつてないほど近づいている」と述べ、このように警告している。
研究チームは、中国が2035年までに月の南極地域に研究所を設立するなど、宇宙探査の野望を拡大する中で、自らの研究成果が将来の月基地のためにより安定した場所選定に寄与すると述べた。
研究チームは、「アポロ計画中に月で地震が検出されたが、当時の地質学的知識は月の内部活動が本質的に停止していると仮定していたため、月の地震活動に対する地質学的リスク評価はほとんど行われなかった」と指摘した。
新たな分析により、研究チームは2009年以降に月で発生した新規の土砂崩れ41件を検出した。
彼らは、月で最も不安定な地域74箇所について562組の前後画像を比較し、これらの土砂崩れを確認した。
分析の結果、新しい土砂崩れの約30%が新たな衝突事象によるものである可能性が高い一方で、大半は岩石天体内部で発生した月震に起因している可能性が高いことが示された。
研究チームは、「月における土砂崩れ発生の最も有力な原因は、ほとんどが内因性地震活動である」と発表した。
研究チームは、「月の内因性地震活動の源はまだ完全には解明されていないが、この解釈は月の現在の熱状態と一致している」とし、「月内部は内因性地震活動を引き起こすに足る活発な状態を維持している」と解釈した。
中山大学惑星環境・宇宙生物学研究所の肖智勇（ショウ・ジーヨン）教授は、「土砂崩れの規模が比較的小さいのは幸いである」と述べ、「ほとんどが長さ1km未満、幅も100m未満だった」と語った。
肖教授は、「急な斜面付近で行われる作業は、活発な土砂崩れによってさらに大きな脅威に晒される可能性がある」とし、「今回の研究結果が月基地の建設や宇宙飛行士が主導する長期ミッション遂行のための立地選定と安全対策の根拠となる」と付け加えた。
彼は、「アポロ15号と17号は、どちらも土砂崩れが発生しやすい谷地帯、特に斜面近くに着陸した」とし、「今回の結果は現場調査時の安全に関する考慮事項を再確認させるものだ」と述べた。
米航空宇宙局（NASA）によると、アポロ宇宙飛行士が月に設置した地震計は、1969年から1977年の間に月で発生した地震による振動を数千件記録したと報じられている。
NASAは、月震が数時間にわたって持続する可能性があり、構造物に損傷を与えたり転倒させたり、発射体を不安定にし地上作業を妨げたりする可能性があると述べた。
肖教授は、月の表面が乾燥し水分がほとんど存在しないため、月震が地震波を発生させ、そのエネルギーが非常にゆっくりと減衰または失われると述べた。このため、月震は同規模の地球上の地震よりも甚大な被害をもたらす可能性があるという。
また、彼は2029年頃に打ち上げ予定の探査機「嫦娥8号」について、「嫦娥8号は月の南極近くに地震計を搭載し、地震を検知する」と述べた。
中山大学地理科学・計画学院の罗明（ウーミン）教授は、研究チームが異なる時点で撮影された同一箇所の高解像度衛星画像を正確に一致させる技術を開発したと説明した。
彼は、「ピクセルあたり1m未満の解像度を有する画像を用いて、同一地域の前後の変化を比較した」と述べた。
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