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「まだ世の中も捨てたもんじゃない!」——日本各地で広がる、子どもを救う“フードリボン”

織田昌大 アクセス  

引用:Newsis
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日本で、子どもたちが一食を無料で提供される「フードリボン」の活動が広がっていると、「読売新聞」が23日に報じた。居酒屋やコンビニで、顧客が300円で「リボン」を購入すると、店舗に掛けられたリボンを子どもたちが無料食事券として交換して使用できる。客の小さな善意が子どもたちの一食につながるキャンペーンだ。

「Newsis」の報道によると、昨年12月の夕方、埼玉県和光市の居酒屋「浩治朗」に小学校5年生の男の子が訪れた。店の前のホワイトボードに貼ってあるリボンを一つ剥がしてスタッフに渡すと、座った瞬間に食事が出てきた。この日のメニューは、卵ご飯に鶏の唐揚げと鰹節だった。男の子は「誰かが作ってくれたご飯はおいしい」と顔をほころばせた。

共働きの両親が遅く帰宅するため、家では冷凍食品を解凍してひとりで食事をしているというこの子は、両親の勧めで約4ヶ月前から週に1回ほど店を訪れている。

店主の大久保浩治さん(50)は中学生の時、母親をがんで失った。彼は「寂しい思いをしていた時、近所の人たちがご飯を作ってくれた。その恩を今、子どもたちに返したい」と語り、2022年にフードリボン活動を始めた。常連客の中には、1万円分のリボンを購入してくれる人もいる。

この活動は千葉県市川市にある一般社団法人ロングスプーン協会が2021年に開始した。子どもの貧困対策と安全な拠点作りの一環として、参加店舗は店の前にステッカーを掲示し、各店舗が定めた小学生や中学生などを対象としている。

代表理事の橋本展行さん(58)は、2019年に「子ども食堂」に関心を持ち、奈良県で子どもたちに無料でカレーライスを提供している店を知ったという。その店では、客が200円でチケットを購入すれば、子どもたちがそのチケットで無料の食事を受け取ることができた。橋本氏は、この仕組みからフードリボン活動を思いついた。

当初は約10店舗だった参加店は、北海道から九州まで約300店舗に拡大し、飲食店、カフェ、ホテル、フードトラックなど、さまざまな形態の店舗が参加している。協会の運営を支援する企業や団体も30以上ある。橋本さんは「互いに助け合うことが当たり前になれば、この仕組みは必要なくなる。食事に困っている子どもがいない社会を目指す」と語った。

さいたま市などでコンビニ「ローソン」を8店舗運営する植山直哉さん(45)は、2023年に活動を始め、現在3店舗で実施している。毎日午後2時から5時まで、リボンが貼られたボードを店舗内に設置している。

植山さんはローソン本社の許可を得て、消費期限が迫った店内の調理済み弁当やおにぎりを提供している。これは、フードロス(食品廃棄)防止効果もある。毎日約15人前を準備しており、リボンがすべて消費される日もある。彼は「300円という善意があってこそ可能な活動だ。子どもたちが『あの店に行けば何とかなる』と思えるよう、これからも続けていきたい」と語った。

織田昌大
//= the_author_meta('email'); ?>editor@kangnamtimes.com

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