アメリカとイラン間の戦争が激化する中、友好国と見なされていたロシアや中国などが積極的な支援に乗り出さず、イランが孤立する様相を見せているという海外メディアの報道があった。
5日（現地時間）ロイター、ニューヨーク・タイムズなどによると、イランはロシア、中国、インドなどと友好的な関係を維持してきたが、今回の戦争ではこれらの国の支援はほとんど外交的発言にとどまっている。
クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官はこの日、「ロシアが武器供給などでイランを支援する意向はあるのか」との質問に対し、「イランから支援要請は受けていない。この戦争は我々の戦争ではなく、ロシアは自国の利益を優先する」と述べ、距離を置く姿勢を示した。
ロシアとイランはシリア内戦以降、軍事協力を強化してきており、2022年のロシアのウクライナ侵攻以降にはイランがシャヘド自爆ドローンを供給するなど協力関係を維持してきた。先月1月、両国は国防協力強化のための条約を締結したが、軍事攻撃時の集団防衛義務は含まれていなかった。
中国はイランの原油の最大輸入国だが、同時にサウジアラビアなど湾岸産油国との関係も維持しなければならない。また、中国の外交戦略において台湾問題などアジアの安全保障がイラン問題よりも高い優先順位を占めるという分析がある。
今度の4月に予定されているドナルド・トランプ米大統領の訪中を前に、アメリカを刺激する必要もないという計算が働いているという観測が出ている。
このようにイランがロシアと中国の両方にとって戦略的に有用なパートナーである一方で、両国が命をかけて防御に乗り出すほどの核心的な国家とは見なされていないという説明がある。
特にウクライナ戦争に集中しているロシアにとっては、トランプ政権との緊張を高めるよりも、中東で自国の利益を管理することにより大きな比重を置いていると分析されている。また、中東情勢の不安定により国際油価が上昇し、ロシアが経済的利益を得ている点も変数として挙げられる。
トルコのイスタンブールにあるシンクタンク「トルコ経済・外交政策研究センター」のシナン・ウルゲン所長は、今回の衝突がイランに冷酷な現実を示す事件だと評価した。彼は「今回の事態は西側に反対してきた国々が実際の危機状況でイランのために行動しない可能性があることを明らかにした」と評価した。
イランの外交戦略自体が限界を示したという分析も出ている。ニューヨーク・タイムズは「イランはアメリカとイスラエルに対する反感を共有する民兵との関係構築に集中してきた。しかし、一時は強力だったレバノンヒズボラとガザ地区ハマスはイスラエルとの戦争で戦力が弱体化した」と指摘した。
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