「もう元には戻れない」ホルムズ海峡の”限界露出”、エネルギー供給が二度と戻らない構造へ

ホルムズ海峡が再び開放されたとしても、世界のエネルギー業界はもはや従来のようにこの海峡に依存することは難しいとの見方が出ている。地政学的リスクが臨界点を超え、エネルギー供給網が「元には戻れない」構造的な変化に入ったとの指摘だ。

21日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、海峡封鎖の影響を受け、中東各国は海峡を回避するインフラ整備を加速させているという。また、この地域から燃料を輸入する国々も新たな供給源の確保に動いており、石炭など代替エネルギーへのシフトも進んでいる。

アラブ首長国連邦（UAE）のバドル・ジャファル大統領特使は「ミサイルが飛来し、ドローン攻撃が始まった時点で、もはや過去へ戻ることは不可能になった」と語った。

サウジアラビアとUAEは、すでに数年前に整備したパイプラインを活用し、生産された原油の多くを海峡外の港へ輸送している。イラクも、政治・軍事的対立で停止していたトルコ向けパイプラインの稼働を再開し、対応を進めている。

国際エネルギー機関（IEA）によると、現在、迂回ルートを通じた原油輸出量は1日当たり700万バレルを上回り、戦争前（400万バレル未満）のほぼ2倍に増加したという。ただし、戦争前にホルムズ海峡を通過していた1日約2,000万バレルと比べると、依然として限定的な水準にとどまっている。地理的に孤立したクウェートやカタールなどにとっては、こうした迂回ルートも十分な解決策とはならない。

市場の不安を高める最大の要因は、航行の自由がいつでも「武器化」され得るとの認識だ。最近ではイラン外相が海峡開放の可能性に言及したことで国際原油価格は一時9％下落し、落ち着きを見せた。しかしその後、ドナルド・トランプ米大統領がイランの港湾封鎖を維持する方針を示し、貨物船の拿捕も行われたことで、状況は再び緊張が高まった。

トランプ政権でイランおよびベネズエラ担当特使を務めたエリオット・エイブラムス氏は、「2030年や2035年にはホルムズ海峡の重要性は現在より低下しているだろう」としたうえで、「市場はいずれ必ず代替手段を見つけ出すことになるだろう」と述べた。

短期的には、サウジアラビアやUAEの既存のパイプライン、貯蔵施設、港湾の拡張が有力な対策として挙げられている。しかし、多くの湾岸諸国は海峡を回避できる別の海岸線を持っていない。

イラクはシリア経由で地中海へとつながる新たなパイプライン建設を検討しているが、過去にも同様の計画は政治的対立により頓挫してきた。1980年代に建設されたイラク―サウジアラビア―紅海パイプラインも、1990年のクウェート侵攻以降、稼働停止状態が続いている。

現在、代替手段が限られる中、イラクは先月、1日約300万バレル規模の原油生産を停止せざるを得なかった。

ドバイを拠点とするコンサルティング会社カマル・エネルギーのロビン・ミルズCEOは、「地図の上では簡単に線を引けるが、それを現実に実現するのは全く別の問題だ」と指摘した。

巨額のコストも大きな障壁となっている。インフラ整備には数百億ドル規模の投資が必要と見られるが、専門家は「リスクコスト」がそれを正当化すると指摘する。ミルズ氏は「現在のような供給混乱が数カ月続くだけでも、その損失は投資額を上回る可能性がある」と述べた。

エネルギー輸入国も、ペルシア湾への依存度を下げるため対応を急いでいる。米国産エネルギーの輸入拡大や原子力発電所の再稼働の検討などがその例だ。専門家は、こうした動きが一時的なものにとどまらず、構造的に定着する可能性が高いと見ている。

ただし、「効率性」より「安定性」を優先する代償は小さくない。複雑な輸送ルートと高コストのエネルギーにより、消費者価格の上昇は避けられないとの見方が強い。

元BPチーフ・エコノミストのスペンサー・デール氏は、「世界は以前よりはるかに不確実で脆弱になっている」としたうえで、「地政学的ショックに備えてエネルギーシステムの回復力を高めることは合理的だが、その過程では必ず莫大なコストが伴う」と警告した。