米海軍が次世代海上戦力の核心として挙げられる「トランプ級戦艦」を原子力推進方式で建造する計画を公式化した。長距離の攻撃能力と前方指揮を統制する機能を強化するための大型水上戦闘艦で、米海軍は今後30年間15隻を導入する案を示した。
11日（現地時間）、非営利団体「米国海軍協会」が運営するメディアのU.S. Naval Institute Newsは米海軍がこの日発表した「米海軍の30年間に渡る建艦計画」報告書を引用してこのように報じた。今回の計画の核心はトランプ級戦艦に原子力推進方式を採用したことだ。トランプ級戦艦は単なる艦隊防御用の駆逐艦ではなく、独立した大型水上戦闘艦として運用される。艦ごとの建造費用は約175億ドル（約2兆7,600億円）と推算される。実際の建造規模やスケジュール、調達費などは議会の予算審査と後続設計により変わる可能性がある。
報告書によるとトランプ級戦艦は原子炉を動力源とし、長期間の作戦遂行能力と高速航行性能を確保することになる。米海軍は報告書で「原子力推進艦は現代戦で要求される先端武器システムを収容できる膨大な電力を供給し、艦隊に画期的な戦闘力向上をもたらす」と説明した。トランプ級戦艦は既存のアーレイ・バーク級誘導ミサイル駆逐艦を代替する艦ではない。海軍はこの艦を駆逐艦の後継艦ではなく、高強度海上戦で大量の長距離攻撃火力を提供する別の戦力として位置付けた。
主要任務は大きく二つだ。一つは長距離精密打撃のための大規模な火力投射だ。もう一つは前線において高い生存性を備えた指揮統制拠点としての役割を担うことだ。米海軍はこれを既存の戦力体系の最上位に配置される高性能水上戦闘艦と見なしている。
当初米海軍はアーレイ・バーク級駆逐艦を引き継ぐ次世代駆逐艦プログラムの「DDG（X）」を推進してきた。しかし今回の報告書ではDDG（X）の設計が性能と武器システムの運用面で避けられない妥協を要求したと評価された。米海軍は「艦隊と国家安全保障には妥協で耐えるレベルではなく、水上戦闘艦が提供できる最も包括的な能力が必要だ」と強調した。それに伴いトランプ級戦艦は既存の駆逐艦より大きな規模と強力な火力、長期作戦能力を備えた艦として構想されているようだ。
さらに、無人艦の導入も加速する。米海軍は中型無人水上艦（MUSV）を今年36隻購入する計画だ。この艦は最大40フィートのコンテナ2個を搭載できる自律航行船で、様々な任務に活用される。調達方式も既存の国防調達事業とは異なる。米海軍はMUSVを別の大規模開発事業として推進せず、政府の「その他の取引権限」を活用して商用製品を迅速に購入する方針だ。政府が直接カスタマイズした試作品の設計と製作を支援する代わり、市場に出た技術を活用して実戦配備のスピードを高める戦略だ。米海軍は実際の運用成果が証明された場合にのみ代金を支払い、性能を証明した業者には後続生産契約の機会を与えることができると明らかにした。
また、老朽艦の退役スケジュールも具体化された。米海軍は今後5年以内に誘導ミサイル潜水艦3隻、弾道ミサイル潜水艦4隻、空母2隻を退役させる案を示した。退役対象には運用寿命を満たしたか、それを超えたオハイオ級原子力潜水艦とニミッツ級航空母艦が含まれる。
2027会計年度にはニミッツ級航空母艦の1番艦である「USSニミッツ・CVN-68」が解体の手続きに入る。「オハイオ・SSGN-726」と原子力潜水艦の「ヘンリー・M・ジャクソン・SSBN-730」も再利用の手続きに入る。2028会計年度には原子力潜水艦の「フロリダ」と「アラバマ」が退役対象に上がり、2029会計年度には原子力潜水艦の「ミシガン」が再利用処理される予定だ。2030会計年度には空母「ドワイト・D・アイゼンハワー」と原子力潜水艦の「ネバダ」が退役対象に含まれる。
駆逐艦の生産は当分の間維持される。米海軍はアーレイ・バーク級駆逐艦の生産ラインを引き続き稼働させ、2030会計年度から毎年駆逐艦2隻を購入する計画を示した。次世代艦が本格配備される前まで艦隊規模を維持し、造船業界の生産基盤を安定的に継続するための措置だ。
今回の30年計画は米海軍が既存の空母・潜水艦・駆逐艦中心の戦力に原子力推進艦と無人水上艦を加える方向で戦力構造を再編していることを示している。長距離打撃能力と無人戦力、老朽艦の交代が同時に進められ、米海上戦力の世代交代も本格化する見込みだ。
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