「後悔してもF-22は187機だけ」イラン・中国有事でB-21が”全然足りない”

米国は次世代ステルス爆撃機B-21の導入規模を当初の目標である最低100機よりも増やす方針を検討している。F-22ラプターに660億ドル（約10兆3,600億円）を投入しながらも187機しか確保できず、数量不足の議論を残した米国は、今度はB-21で同じ過ちを繰り返さないよう努めている。

米国の軍事専門メディア19FortyFiveは16日（現地時間）、米空軍がB-21の適正導入規模を再評価しており、既存の最低目標である100機では未来の戦争需要を満たすのが難しいとの認識が米国防総省内で広がっていると伝えている。中国の軍事力拡大と最近のイランを相手にした長距離打撃作戦が関係し、ステルス爆撃機の数量不足への懸念が高まっているという。

B-21は米空軍がB-1BランサーとB-2スピリットを代替するために開発中の次世代ステルス爆撃機だ。敵の防空網をかわして長距離打撃を行い、従来型兵器と核兵器の両方を運用できるよう設計された。

「100機では不足」高まるB-21増産論

米空軍はこれまでB-21を最低100機導入するとしてきた。しかし最近の雰囲気は変わっている。19FortyFiveによると、米空軍の計画・プログラム担当副参謀長、デービッド・テーバー氏は13日、米下院軍事委員会の海上・戦力投射小委員会の公聴会で、B-21の修正された調達目標を現在算定中であると明らかにしたという。

テーバー中将は米空軍がB-21の適正導入規模を再評価しており、2028会計年度予算案にはより具体的な調達計画が盛り込まれる可能性があると語った。来年春に提出される予算要求案にB-21の拡大調達計画が反映される可能性があるということだ。

ピート・ヘグセス米国防長官も米国が今後100機より多くのB-21を必要とするだろうと公に述べている。一部の軍事専門家も100機規模では中国のような大国を相手にした長期戦の需要を満たすのが難しく、200機以上がより現実的な規模だと指摘している。

米空軍はすでにB-21の生産速度を上げようとする動きを見せている。昨年2月にノースロップ・グラマンと45億ドル（約7,065億円）規模の契約を結び、B-21の生産能力を約25%増やすことにした。公式には納入スケジュールを前倒しし、コスト・性能目標を維持するための措置だが、より大きな調達規模を準備する基盤となる可能性がある。

F-22 187機が残した高額な教訓

米国がB-21の数量問題に敏感に反応する背景にはF-22から得た教訓がある。F-22は米空軍が制空権を掌握するために開発した初の第5世代ステルス戦闘機で、今でも世界最強級の戦闘機と評価されている。

当初F-22は数百機規模で構想されていた。しかし冷戦が終わり、安全保障環境が変化し、イラクとアフガニスタンを中心とした対テロ戦が長期化する中で、生産規模は大幅に縮小された。米国はF-35という多目的ステルス戦闘機の開発も並行して行っていた。結局F-22は187機の生産にとどまり、生産ラインは閉鎖された。

コストも決定的な要因だった。19FortyFiveは別途の報道で、米空軍がF-22プログラムに総額660億ドルを投入し、研究開発と製造コストを合わせると1機あたりのコストが3億5,600万ドル（約559億円）に上ったと伝えている。性能は圧倒的だったが、非常に高額な戦闘機だった。

当時の判断が完全に非合理的だったわけではない。2000年代の米国が直面していた戦場にはF-22が想定したレベルの敵ステルス機や高性能防空網は存在しなかった。実際の需要も精密打撃や近接航空支援に近かった。高価な制空戦闘機を増やし続ける必要性は薄かった。

しかし中国の軍事力が急成長する中で評価は変わった。中国はJ-20ステルス戦闘機、長距離ミサイル、統合防空網を急速に拡大している。米国が再び大国競争を準備しなければならない状況になると、187機のF-22は不足した戦力として挙がり始めた。

187機は全体の生産数量に過ぎない。整備中の機体や訓練用機体、海外配備戦力を考慮すると、実際に同時に投入できる数量はずっと少ない。「高額ゆえに削減した」過去の判断が「少なすぎた」という後悔へと変わった理由がここにある。

イラン作戦・中国の脅威が引き起こした数量論争

B-21の増産論を後押しするもう一つの契機となったのは、最近の米国の対イラン作戦だった。19FortyFiveは米国がイランの核施設やミサイル施設、強化された軍事目標を攻撃する過程で少数のB-2スピリットステルス爆撃機に大きく依存したと報じている。長距離打撃能力を持つステルス爆撃機の重要性が再び浮き彫りになったという。

B-2は現在米空軍が保有する代表的なステルス爆撃機だが、数量は20機に過ぎない。19FortyFiveは2024会計年度基準でB-2の任務可能率が約55%だったと伝えている。100機を保有しても整備や訓練、循環配備を考慮すれば、実際の危機時に同時に投入できる機体はそれよりも少なくなる可能性が高い。

イラン作戦でも長距離ステルス爆撃機戦力にかなりの負担がかかっていた場合、中国との長期的な高強度衝突ではさらに多くの機体が必要だという結論に至る可能性がある。中国は長距離弾道ミサイルと巡航ミサイルでグアム、日本、韓国など米軍の前方基地を脅かすことができる。

戦時に前方滑走路や燃料・整備施設が攻撃されれば、米軍の戦闘機の持続出撃能力は揺らぐ可能性がある。この時、遠くから出撃して敵の防空網を突破し、目標を攻撃できるB-21の価値が高まる。

米国はB-21とともにF-47次世代戦闘機、多数運用型の無人機（ロイヤル・ウィングマン）、次世代核戦力の近代化を同時に推進している。F-47は米空軍の次世代制空権を目指す次世代航空支配（NGAD：Next Generation Air Dominance）プログラムの中核機で、2030年代にF-22を代替する第6世代戦闘機として開発されている。B-21が長距離打撃を担当し、F-47がロイヤル・ウィングマンとともに制空権確保を担う構造だ。

しかし新しい武器が登場しても悩みは同じだ。最先端の武器をいかに十分な数量確保できるかという点だ。F-22の事例はこの問題を端的に示している。性能がいかに優れていても、数量が不足すれば戦略的余裕が減少する。生産ラインを早く閉じれば、後に脅威が高まっても戻すのは難しい。

米国がB-21の100機目標を再検討している理由もここにある。F-22は660億ドルを使っても187機にとどまった「高額な教訓」として残った。中国を相手にした長期競争の時代には、ステルス性能と同じくらい十分な数量が重要だとの判断が、B-21調達計画の前で改めて問われている。