トランプ氏が中東再編構想、イラン交渉と国交正常化同時推進

米国のドナルド・トランプ大統領がイランとの戦争を終結させるための交渉に乗り出す一方で、逆に中東全体を揺るがすより大きな外交の舞台を展開している。イランとの休戦、ホルムズ海峡の再開、核問題の交渉に加え、サウジアラビアやカタールなど中東主要国のイスラエルとの国交正常化まで一気に推し進めているからだ。

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は25日（現地時間）、トランプ大統領がイランとの終戦合意だけでなく、イスラエルと中東周辺国の国交正常化も推進していると報じた。制限的な休戦やホルムズ海峡の再開合意を単なる後退ではなく「中東秩序の再編」として包装しようとする構想だ。

トランプ大統領はこの日、SNSに「イランとの交渉が順調に進んでいる」とし、「これは皆のための『偉大な合意』か、『合意不成立（no Deal）』のどちらかだ」と述べた。合意が成立しなければ「戦場と銃撃戦に戻り、以前よりも大規模で強力に攻撃する」とも警告した。

現在議論されている枠組みは、イランがホルムズ海峡を全面再開し、米国はイラン船舶に対する封鎖を緩和または終了するというものだ。最近国際エネルギー供給に大きな衝撃を与えたホルムズ危機を解消するための初期合意だ。

問題は核だ。トランプ大統領はイランの高濃縮ウランを米国に引き渡して破壊するか、国際監視の下でイランまたは第三国で廃棄すべきだという立場だ。米国のマルコ・ルビオ国務長官もホルムズ海峡の再開とは別に核問題について「実質的で期限を定めた交渉」が推進できると説明した。

トランプ大統領のイラン交渉構想は、米共和党内からも反発を招いた。共和党のテッド・クルーズ上院議員は今回の合意が「破滅的な過ち」になる可能性があると批判した。米上院軍事委員会のロジャー・ウィッカー委員長（共和党）も「イランが善意で交渉するという信念に基づく60日間の休戦は災厄だ」と主張した。

共和党のリンゼー・グラム上院議員はイラン政権が生き残り、時間とともにより強大になると見なされれば、レバノンとイラクの対立に油を注ぐ結果になると警告した。米国のマイク・ポンペオ元国務長官も「全くアメリカ・ファーストではない」と批判した。

強硬派の懸念は、イランとの制限的な合意が過去のバラク・オバマ元政権時代のイラン核合意と同様の道をたどる可能性がある点にある。トランプ大統領は政権1期目にオバマ流のイラン核合意を破棄した。しかし今、自身がイランとの交渉に乗り出すと、保守派の一部から「オバマ流の合意に逆戻りするのではないか」という不満が出ている。

ルビオ長官はこれに反論した。彼はトランプ大統領がイランの核兵器保有を阻止するという約束を疑うべきではなく、イランをより強い立場に置くような合意はないと強調した。

トランプ大統領は共和党内の批判を意識したかのように交渉の舞台をさらに拡大した。彼はサウジアラビア、カタール、パキスタン、トルコ、エジプト、ヨルダンが「アブラハム合意」に参加すべきだと主張した。アブラハム合意はイスラエルとアラブ諸国の国交正常化を柱としたトランプ政権1期目の代表的な外交成果だ。彼はイランも平和合意に署名した後、この流れに加わることができると述べた。さらに「これらの国々が署名する最も重要な合意になるだろう」とし、過去にも未来にもこれを超える取引はないと主張した。

しかし現実性は低いとの評価が多い。サウジアラビアはパレスチナ国家樹立に向けた明確な道筋がなければ、イスラエルとの国交正常化は検討できないという立場を維持してきた。ガザ戦争以降、アラブ諸国の対イスラエル世論も悪化している。カタールも現時点ではアブラハム合意に参加する計画はなく、イスラエルとの接触はパレスチナ問題解決に焦点を当てるべきだという立場だと伝えられている。

交渉の雰囲気とは別に軍事的緊張も続いている。WSJによると米軍は25日、ホルムズ海峡に機雷を敷設しようとしたイラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）の船2隻を沈めたという。イランは米軍の航空機に対して地対空ミサイルを発射し、米国はバンダレ・アッバース近郊のミサイル発射台を攻撃した。

結局トランプ大統領は外交的出口と軍事的圧力を同時に行使している。戦争が長引くほど国内の世論の負担は大きくなる。しかしイランに過度に譲歩したという印象を与えれば、共和党の強硬派や保守支持層の反発を避けられない。そのため彼は「合意がなければ、より大規模な戦争が起こる」という脅威と「中東最大の取引」という外交的な装いを同時に持ち出した。イラン戦争の終結交渉が中東平和構想に拡大するのか、それともより大きな衝突の火種になるのかは、サウジアラビアやカタールなど中東友好国の反応次第だ。