米軍が中東戦力を増強、米イラン停戦案も浮上

米国とイランの武力衝突が全面戦争再開の危険に直面している。米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）などの海外メディアは20日（現地時間）、米国が戦闘機のF-16とF-35、空中給油機を中東に追加配備していると報じた。

今回中東に向かった追加戦力は、ドイツのシュパンダーレム空軍基地にあるF-16と英国のレイクンヒース空軍基地にあるF-35だ。これらの基地はすべて米国が欧州内の同盟国との防衛条約に基づいて軍を駐留させている米空軍の核心拠点である。

また匿名を要求したイスラエルの情報筋は、最近数日間、数十機の米軍の空中給油機がイスラエルに到着し、追加戦力も引き続き流入していると明らかにした。正確な航空機の台数は不明だが、3月の対イラン軍事作戦の際、米軍は約94機の空中給油機を運用していた。

特にニューヨーク・タイムズ（NYT）は、今回の決定が17日、ヨルダン基地で2人の米兵がイランのミサイル攻撃で死亡する前に下された点に注目した。全面戦争再開の懸念を一層高めたこの事件の前、すでに米国が戦力の増強に乗り出していた点で、緊張感が一層高まった形だ。実際に米国のドナルド・トランプ大統領は20日、SNSの「トゥルース・ソーシャル」を通じて、「イランが米兵1人を殺害するたびに、その代償を何倍にもして支払わせる」と強く警告した。

しかし実際、米国が全面戦争に踏み切るかは不透明だ。ワシントン・ポスト（WP）は20日、匿名の米当局者を引用し「米国がより大規模な戦争に備えている」としながらも、「この当局者は米国の武器備蓄量の減少など、いくつかの要因が軍事作戦の拡大を制限するだろうと分析した」と報じた。

このように米国とイランの全面戦争の危険が高まる中、仲介国の動きも活発化している。カタールは緊張緩和のために10日間の休戦とともにホルムズ海峡の航行制限を解除する案を双方に提案した。米国のマルコ・ルビオ国務長官は「米国は常に外交的解決に開かれている。イランと（対話を）何度も試みており、今後も続けていく」と強調した。イラン外務省のイスマイル・バガイ報道官も、仲介国が戦争の拡大を防止するために様々な提案を伝えてきたと確認した。

特に米メディアのアクシオスは20日、中東の仲介国が米国とイランに10日間の休戦案を提案し、米政府が検討中だと報じた。アクシオスが引用した情報筋によると、米トランプ政権はカタールやエジプト、パキスタンなどが提示した新たな休戦の提案を検討中だという。停戦案は、戦闘を停止するとともに、ホルムズ海峡の双方の航路を再開し、米国とイランが破綻の危機にある終戦了解覚書（MOU）を立て直すための猶予期間を確保する内容になっている。