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インド人の「#モルディブボイコット宣言」が始まることとなった問題の写真とは?

①インド、モルディブ旅行ボイコット

出典 : mypunepulse

インドでモルディブ旅行ボイコットが行われている。
モルディブの一部の公務員がナレンドラ・モディ首相を嘲笑したことから始まったという。

モディ首相は4日、ケララ州沿岸のラクシャディープ諸島のビーチでシュノーケリングをしたり、海岸を歩いたりしている姿をSNSに投稿した。
彼は「過去9年間、私たちはラクシャディープの発展のために努力し、私たちの決意はより強いものとなった」と述べている。
そして「ラクシャディープ諸島たちの美しさと島の人々の暖かさに畏敬の念を抱いている。景色が美しいだけでなく、ラクシャディープの静けさも魅力的だ」と説明した。

ラクシャディープビーチは観光客にはあまり知られていないビーチである。

出典 : X@Narendra Modi

これを見たモルディブのある3人の公務員は、モディ首相に向かって「テロリスト」「道化師」「イスラエルの操り人形」などのコメントを残したという。
昨年10月、パレスチナ武装政党ハマスがイスラエルを奇襲した直後、モディ首相はイスラエルを支持する立場を示した。
モルディブ公務員の言及はこれを念頭に置いたものと思われている。

当コメントが物議を醸すと、モルディブ政府は彼らを直ちに停職処分した。
モディ首相を嘲笑したことが表面的な理由といわれているが、インド人は自国経済に依存しながら「親中」と「親インド」の間を行き来するモルディブに対して良くない感情を抱いているからだ。

特に最近、執権したモルディブ政権は親中派寄りであり、インド人の世論をさらに悪化させたという。

② 有名人までも自国旅行を強調

出典 : X@IndianSinghh

これを見たインド人はモルディブに怒りを露わにした。
現在、インド人はSNSを通じてモルディブ旅行ボイコット運動を展開している。
SNSには「#ボイコットモルディブ」というハッシュタグが付け続けられているという。
これと共にモルディブ旅行をキャンセルしたことを証明する写真なども掲載しているのだ。

また、有名人もモルディブボイコット運動に参加しているという。
インドの有名なボリウッドスターであるアクシャイ・クマールは「憎悪的で人種差別的」とし、「なぜこのような不当な憎しみに耐えなければならないのか。私はモルディブを何度も訪れており、常にこの場所を賞賛しているが、自尊心が第一だ」という言葉を残した。
彼は「自国の観光を支援しよう」と再度強調した。

インド代表クリケットチームの副キャプテン、ハルディク・パンディアも「モルディブがインドについてどう言っているかを見て非常に悲しい」と述べた。
また彼は、次のビーチでの休暇をインドで計画することに決めたと付け加えた。

この事件により、インドの旅行サイト「Easy My Trip」は8日モルディブ行きのフライト予約を停止すると発表した。
Easy My Tripはインド最大のオンライン旅行チケット予約プラットフォームで、インド市場シェアの約10%を占めている。

出典 : imtmonline

インド最大の貿易団体の一つである全インド商人連盟も、モルディブとの取引を停止するよう呼びかけた。
連盟の事務総長であるプラビーン・カンデルワルは、「モルディブが謝罪するか、是正措置を確実に講じるまで、インドの貿易界はモルディブに協力しないだろう」と一線を引いた。

一方、インドは昨年モルディブを最も多く訪れた国である。
なんと20万9000人のインド人がモルディブに旅行に行ったのだ。これはモルディブ観光市場の11%を占めているという。

インド人観光客に続いては、中国人観光客が多い。
モルディブは観光産業に依存している国であり、観光収入の多くがインドから入っている。
現在、外交的な心理戦により、立場が苦しい状況に追い込まれてるという。

③ 両国間の外交的心理戦

出典 : thehindu

海外メディアは今回の事態をめぐって、インドとモルディブ、中国の複雑な関係性が明らかになったと報道した。
モルディブはインドと友好的な関係を維持している国だったが、今でも両国は緊密な関係にあるのだ。
しかし、政権の傾向によって親インド・親中政策を展開し、両国の関係は変化を遂げてきた。

特に当問題が発生したのは、昨年10月の選挙で勝利したモルディブのモハメド・ムイズ大統領が初めて中国を訪問し始めた時期である。
モルディブの新大統領は、伝統的に友好国であるインドを先に訪問してきたのだが、ムイズ大統領はこの慣習を破り中国を先に訪問したのだ。

ムイズ大統領は親中傾向として知られており、過去とは異なって「インド優先主義」政策を終わらせると宣言した。また、この国に駐留しているインド兵士75人に本国撤退を要請することを明らかにしたという。

モルディブ政府は、公務員3人の発言は国を代表するものではなく、個人の意見に過ぎないという立場を発表した。
モルディブのムーサ・ザミール外務大臣は「受け入れられない」と述べ、「パートナーとの前向きで建設的な対話の促進に尽力している」と強調した。

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