エヌビディア、トランプ政権の規制緩和を背景に時価総額首位を奪還！半導体株全体が大幅に上昇

トランプ政権が人工知能（AI）と半導体関連の規制を大幅に緩和したことを背景に、エヌビディアが2.27%上昇するなど、ほとんどの半導体株が大きく値を上げた。これにより、半導体関連のフィラデルフィア半導体指数も1.29%上昇し、投資家の注目を集めている。

21日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所では半導体指数は1.29%上昇し、5,378.50ポイントを記録した。

エヌビディアは2.27%の上昇を見せ、140.83ドル（約2万2,039円）を記録した。これにより、時価総額は3兆4,490億ドル（約539兆7,536億円）となり、時価総額首位の座を奪還した。

一方、これまで時価総額首位だったアップルは、中国市場での売上不振により3.19%急落し、時価総額は3兆3,480億ドル（約523兆9,475億円）に縮小、2位に転落した。

エヌビディアの株価上昇の要因としては、規制緩和に加え、世界的な投資銀行UBSが同社の次世代AI専用チップ「ブラックウェル」の売上増加を予測したことが挙げられる。

UBSのアナリストらは、「エヌビディアに対する懸念は過大評価されており、今四半期には好業績を上げる可能性が高い」との見解を示した。エヌビディアの1月のブラックウェル売上を90億ドル（約1兆4,084億円）に達すると予測しており、これは以前の予測値の2倍に相当するという。

UBSは「ブラックウェルの販売好調により、第1四半期の業績が大幅に改善される見込みだ」と分析を続けた。

UBSは、エヌビディアのホッパーからブラックウェルシステムへの移行が急速に進んでおり、エヌビディアにとって非常に重要な年になるとの見方を強調した。

エヌビディアの株価上昇を受け、競合企業のAMDも0.68%上昇したほか、インテルが1.30%、マイクロンが3.43%、台湾のTSMCが3.40%上昇するなど、半導体株全般が値を上げる展開となった。この影響で、半導体指数も1%以上の上昇を記録して取引を終えた。