人工知能（AI）向け半導体の先駆けである米エヌビディアが、約4カ月ぶりに時価総額で世界首位に返り咲いた。3日（現地時間）時点で価総額は3兆4,440億ドル（約496兆8,061億7,000万円）に達し、米マイクロソフトを上回った。
同日、ニューヨーク株式市場でエヌビディア株は前日比2.8％高の141.22ドル（約2万371円）で取引を終えた。終値で140ドル（約2万195円）を超えたのは2月20日以来で、1月24日以来の最高水準となった。
エヌビディアはこの日、株価が小幅上昇（0.22％）にとどまったマイクロソフトの時価総額3兆4,410億ドル（約496兆3,639億3,000万円）を抜き、終値ベースで時価総額1位となった。首位返り咲きは今年1月24日以来、およそ4カ月ぶり。
エヌビディアは先月28日、ドナルド・トランプ政権下での関税政策や中国向けAIチップ輸出規制の影響を受けながらも、予想を上回る好決算を発表し、市場から好意的な評価を受けた。2～4月期の売上高は440億6,000万ドル（約6兆3,555億1,350万円）、1株あたり利益は0.96ドル（約）で、ウォール街の予想である433億1,000万ドル（約6兆2,465億9,990万円）、EPS 0.93ドル（約134円）を上回った。
5～7月期の売上高見通しは450億ドル（約6兆4,898億9,960万円）と、予想の459億ドル（約6兆6,196億9,760万円）には届かなかった。ただしエヌビディアは、中国市場へのH20チップの輸出制限がなければ、次期の売上予測は約80億ドル（約1兆1,537億7,250万円）上乗せされていた可能性があると説明している。
また、同日の株価上昇は、ドナルド・トランプ米大統領と中国の習近平国家主席が近く会談を行うとの米ホワイトハウスの発表も要因となった。ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官は「近日、首脳会談が行われる予定である」としたうえで、「トランプ政権は、中国がジュネーブでの貿易合意を順守しているかどうかを注視している」と述べた。
これを受け、半導体関連株も一斉に上昇した。米半導体大手ブロードコムは3.27％高、世界最大の半導体受託生産企業である台湾TSMCは1.42％高、AMDとクアルコムもそれぞれ2.34％、1.58％上昇した。半導体関連株で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は2.72％高で取引を終えた。
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