「最強レーダーのはずが…」中国製YLC-8Bが空爆を探知できず、ネットでは“物干し台レーダー”と揶揄の嵐

イランに配備された中国製やロシア製の防空システムが十分に機能していないと指摘される中、これらを揶揄するミームがオンラインコミュニティを中心に拡散している。

ネット掲示板などでは、イランが導入した中国の第4世代移動式レーダーシステムYLC-8Bにイカが干されているように加工した画像や、洗濯物を干した物干し台のように見せたミーム画像が広まった。

ネットユーザーからは「中国がイランにそんなゴミを売ったのだから、イランは中国を攻撃すべきだ」「アリババやTemuで売っていそうな防空システムだ」「イランは防空網に数千億ドルをつぎ込んだが、結局は鉄くずの山が残っただけだ」「中国の防空システムは日本製の圧縮機より静かだ」などといった皮肉や嘲笑の声が上がっている。

米軍事専門メディア、ディフェンス・ミラーなどによると、イランは中国の第4世代移動式レーダーシステムYLC-8Bを導入し首都テヘランなどに配備していたが、米国とイスラエルによる空爆を探知できなかったと伝えられている。

YLC-8Bは中国が独自開発した第4世代のUHF帯3次元監視レーダーで、米軍のF-22やF-35といった最新鋭ステルス戦闘機を250キロ以上離れた距離から探知できるとされ、海外輸出も進められてきた戦略装備だ。

イランは昨年6月、米国とイスラエルによる核関連施設への攻撃を受けた後、既存のロシア製や国産防空網の弱点を補う目的で中国製のYLC-8Bを導入し、主要都市に配備した。しかし実戦では技術的限界が露呈し、「役に立たないレーダー」との批判も出ている。

実際、先月28日（現地時間）の開戦以降、イラン領空で米国やイスラエルの戦闘機が撃墜されたとの報告はこれまで確認されていない。イスラエルは約200機の戦闘機を出撃させ、米国はB-2ステルス戦略爆撃機やトマホーク巡航ミサイルなどを投入し、1,000カ所以上の目標を攻撃したが、イランの防空網はほとんど機能しなかったとされる。

米外交専門誌ディプロマットは「今回の米国とイスラエルの攻撃でイランの最高指導者が死亡するなど防空に失敗したことで、中国製兵器の性能に潜在的な購入国が疑問を抱く可能性がある」と伝えた。

米軍、イランでロシア製防空網も破壊

イランで「役に立たない防空網」との評価を受けているのは中国製だけではない。

ウクライナのメディア、ユナイテッド24は3日「米軍の精密攻撃によりイランが運用していたロシア製防空システムが破壊された」と報じ、米中央軍（CENTCOM）が公開した関連映像を紹介した。

映像に登場する装軌式レーダー搭載車両は、ロシアが開発した短距離地対空ミサイル防空システム「トールM1」と確認された。

トールM1は戦闘機やヘリコプター、巡航ミサイル、無人機（UAV）などの空中目標を低空から中高度で迎撃するために設計された防空システムで、360度レーダー監視や同時に2目標への交戦能力などを特徴として輸出されてきた。

しかしこのシステムも中国製防空網と同様に十分な役割を果たせず、米軍の攻撃によって破壊されたとされる。

米中央軍は関連映像を公開し「今回の作戦の目的はイランの弾道ミサイル能力を弱体化させ、米軍と同盟国を守ることだ」と説明した。ただしトールM1の破壊に使用された航空機や兵器の種類は明らかにしていない。

中国・ロシア製防空網が突破された背景

専門家らは、米国とイスラエル空軍がレーダー妨害やデータリンクのかく乱など世界最高水準の電子戦能力を持っており、旧式の防空網を比較的容易に無力化できると指摘している。

特にイランに配備されているロシア製トールM1やS-200、中国製HQ-2などの防空システムは1970年代から1990年代に設計されたもので、ステルス戦闘機や最新の無人機への対応は難しいとされる。

また、効果的な防空には統合防空システム（IADS）が不可欠で、長距離レーダーや多層防空、戦闘機、指揮統制などがネットワークで連携する必要がある。

しかしイランでは中国製、ロシア製、国産の防空システムが混在しており、相互の互換性が低いと指摘されている。

「イラン防空網の80%、ミサイル発射台の60%以上を破壊」

イスラエルは現在もイランの主要軍事施設に対する空爆を続けている。

イスラエル軍のエヤル・ザミール参謀総長は5日の声明で「過去24時間でイランの防空網の80％以上を破壊し、空中戦で優位に立った」と述べた。

また「これまでにイスラエル空軍は2,500回の空爆を実施し、6,000発以上の爆弾を投下した」と説明した。

さらに「高精度の情報によりイスラエル市民を脅かす弾道ミサイルを攻撃し、発射装置の60％以上を無力化または破壊した」と明らかにした。イスラエルは次の段階として「イラン政権と軍事能力への打撃」を目標に掲げている。

ドナルド・トランプ米大統領も、戦争への反対や景気後退を懸念する国内世論がある中でも軍事作戦を継続する姿勢を示している。