米国・イスラエルの対イラン軍事作戦が2週間続く中、米国がミサイル在庫不足でイランに対してより強硬な空爆に出る可能性があるとの見通しが出ている。米メディア・セマフォーは14日、「イスラエルが迎撃ミサイルの深刻な不足状態を米国に知らせた」と報じた。報道によれば、イスラエルは昨年6月のイランとの「十二日間戦争」の際に迎撃ミサイルを大量発射し、在庫が減少した状態で今回の戦争を始めたという。
イスラエルは戦闘機など複数の防御手段と短距離攻撃を防ぐアイアンドーム・システムなどを保有しているが、長距離攻撃には迎撃ミサイルが最も効果的だ。現在の状況について米当局者は「数か月前からイスラエルの迎撃能力が低下していることを認識していた。現在の迎撃ミサイル不足の状況は予見されていた」と述べた。続けて「米国の迎撃ミサイル在庫はイスラエルのように不足している状況ではない」と付け加えた。
ただし、同メディアは「米国が自国の迎撃ミサイルをイスラエルに提供する可能性は現時点では不明だ」とし、「米国がイスラエルに迎撃ミサイルを提供すれば、米国にも負担がかかる可能性がある」と伝えた。
米国のドナルド・トランプ大統領は対外的に「永遠に戦争を遂行できる」と大口を叩いたが、すでに在韓米軍の「THAADミサイル（終末高高度防衛ミサイル）」などアジア太平洋防空システムの一部が中東に移動した状態だ。これは現在米国がコストパフォーマンスを重視したイランのドローン（無人機）「シャヘド」などの物量攻勢を防ぐのが手に負えないという事実を意味する。
さらに、米軍基地のある中東諸国に対するイランの報復が激化するほど、同盟国の防御網まで責任を負わなければならない米国の戦略的負担も増大するしかない。
結局、米国防総省は飛んでくるミサイルを迎撃するよりも、ミサイルが発射される基地を壊滅させる「攻撃的防御」戦略に目を向けている。実際、米国のピート・ヘグセス国防長官は2日、記者会見で「我々は矢ではなく射手を攻撃する」と述べた。イランが大切にしている新型ミサイルを発射できないようにミサイル発射台を破壊するという戦略だ。
また、米国の迎撃ミサイル在庫が急速に減少しているとの一部報道後には「我々はすべての状況に備えた多角的な措置を検討してきた。すべてのオプションについてすでに万全の準備を整えている」と述べた。
米国のこのような戦略的変化は戦争の強度を大きく高める可能性がある。米国がイラン本土の核心施設を精密攻撃すれば、イランもホルムズ海峡に機雷を設置したり、ヒズボラなど「抵抗の枢軸」を動員したりしたより激しい総反撃に出る可能性がある。
何より米国内部ではイランの核施設除去のために昨年6月に使用した強力なバンカーバスター（地中貫通爆弾）だけでなく、低威力の戦術核カードまで検討する最悪のシナリオも検討する可能性がある。
昨年6月のニューズウィークは匿名の米国防関係者を引用して、「深い山の中にあるイランのフォルドゥ核施設を破壊するには戦術核がより適しているとの意見がある」とし、「したがってフォルドゥ・ウラン濃縮工場を破壊するのにバンカーバスターだけで十分か、戦術核が必要かどうかを判断することが論争になっている」と伝えた。
戦争費用が急増する状況も米政府が低威力の戦術核カードを検討する背景として挙げられる。米国防総省は上院議員たちにイラン空爆開始以降初めての6日間だけで約113億ドル（約1兆8,000億円）を使ったと説明した。ほとんどの費用はミサイルと各種武器使用から発生したとされる。
イランの安価なシャヘド・ドローンを防ぐためにペトリオットなど高価な迎撃ミサイルを使用する状況が米軍に特に負担として作用する。イランのシャヘド・ドローンの価格は1機あたり3万ドル（約478万7,000円）程度であるのに対し、これを迎撃するペトリオットやTHAADミサイルは1発あたり数百万ドルに達する。
米国防総省が最大500億ドル（約7兆9,800億円）規模の追加軍事費支出を議会に要請する見通しの中で、民主党だけでなく共和党内部の財政保守派までも大規模軍事支出に反発すれば、トランプ大統領はより強力な武器で早急に終戦結果を導こうとする可能性が高い。
来る11月の中間選挙を前にトランプ大統領が急増する戦争費用と揺れ動く国際油価、背を向ける支持層、急速に減少するミサイル在庫などの状況を考慮して核兵器という極端な選択をするかに全世界が注目している。
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