「新たな段階が始まった」イラン、エネルギー報復を本格化

イランが自国のエネルギーインフラへの空爆に強く反発し、中東のエネルギー戦争が新たな局面に入っている。

世界のエネルギー供給網を狙った報復が現実化し、国際エネルギー市場の不安も急速に広がっている。

イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は18日、SNSのX（旧Twitter）を通じて自国の主要エネルギー施設への攻撃を強く非難し、「今回の攻撃は状況をさらに複雑にし、世界を巻き込む制御不能な結果を招きかねない」と警告した。

さらに「このような攻撃は敵（米国とイスラエル）に何の利益ももたらさない」と述べ、報復の可能性を示唆した。

この発言は、米国とイスラエルによる空爆でイラン最大のガス田サウスパース施設が被害を受けた直後に出されたものだ。

イラン国営放送は、サウスパース・ガス田の第3・第4・第5・第6区画が米国とイスラエルの攻撃を受け、火災が発生して操業が停止したと報じた。

イラン政界も強硬姿勢を強めている。

モハンマド・バーゲル・ガリバフ国会議長はエネルギー施設への攻撃を受け、「目には目を」の報復を宣言したうえで、「新たな段階の対決が始まった」と述べた。

イランは同日、世界の液化天然ガス（LNG）供給の約20％を担うカタールのガス施設集中地域を標的にミサイル攻撃を実施した。

カタール内務省によると、この攻撃により北部沿岸の産業都市ラスラファンにある主要ガス施設で火災が発生した。

カタールの国営エネルギー企業カタールエナジーは、今回の攻撃でガス施設に「広範な被害が発生した」と明らかにした。