ドナルド・トランプ米大統領がイランへの地上軍投入問題で苦慮する中、イラン領内での地上戦の危険性を警告する専門家の声が高まっている。
27日（現地時間）、第31海兵遠征部隊2,500人と海軍1,000人を乗せた強襲揚陸艦が中東に到着した。トランプ大統領はさらに地上軍1万人の追加派遣を検討しているとされる。
追加派兵が決定されれば、少なくとも1万3,500人規模の米地上軍が投入される計算となる。既に中東に配備されている兵力を含めると、その規模は5万人を超える見通しだ。
しかし現時点で、トランプ政権と米軍にとって最大の懸念は、地上軍投入に伴う大規模な人的被害の可能性である。
NATO最高司令官を務めた海軍提督出身のジェイムズ・スタヴリディス氏はCNNに「米軍の地上作戦は非常に懸念される。米軍がイラン領内に侵入した瞬間、イランは米軍に最大限の犠牲を強いるためにあらゆる手段を講じるだろう」と語った。
また、米軍の地上戦目標として挙げられる濃縮ウラン奪取作戦にも懐疑的な声が上がっている。
地上戦の専門家である国際戦略研究所（IISS）のルーベン・スチュアート上級研究員はCNBCに「イランの濃縮ウラン奪取は最も非現実的な目標だ」と指摘した。
濃縮ウランの所在が最後に確認されたのは、昨年6月に米軍が空爆したイスファハンの核施設の瓦礫の下、地下深くとされる。この場所からウランを取り出すには、イランの攻撃を防ぎながら重機による掘削作業を行う必要があり、戦闘と防衛に加え危険な核物質の回収を同時に行うことは事実上不可能だという。
「人質になった米軍の脱出？最悪の事態になる可能性がある」
最悪のシナリオは、米軍がイランで人質に取られる状況だ。
特に米地上軍が最初に確保しようとするとみられるハールグ島の場合、退路が確保されない地形的特性から、米軍が逆に殺戮区域に閉じ込められる可能性がある。
米陸軍少佐出身で国防総省傘下の国防情報局で中東・アフリカ地域責任者だったハリソン・マン氏は、最近の寄稿で「イラン政権の最優先目標が政権維持である状況下で、イランは石油施設よりも価値のある米軍を人質に取ろうとする可能性が高い」と述べた。
彼は続けて「そこからの脱出は『ブラックホーク・ダウン』や『ダンケルク』のような最悪の事態に陥る可能性がある」と指摘した。
映画化もされた『ブラックホーク・ダウン』は、1993年10月に米軍がソマリアの首都で作戦遂行中にヘリコプターが撃墜され、兵力が孤立し、都心で民兵数千人に包囲された事件を指す。
当時、10人以上の米兵が死亡し、一部の遺体が街中で損壊される映像が世界中に放送され、米国世論に大きな衝撃を与えた。国民感情が急激に悪化し、メディアと議会の批判が拡大。結局、ビル・クリントン当時の米大統領は撤退を余儀なくされた。
『ブラックホーク・ダウン』のような状況は、兵力が敵地に深く入り込みすぎて孤立し、人質や戦死者が出れば、世論が制御不能なほど悪化する結果につながる可能性がある。
同じく言及された『ダンケルク』は1940年5月、英仏軍がドイツ軍に押されて海岸に追い詰められた状況を指す。当時、英仏軍は民間船まで動員して大規模な撤退を敢行し、何とか兵力は救出したものの、事実上の敗北との評価が相次いだ。
山岳と都市が混在するイランの地形では、革命防衛隊を中心に親政府民兵や親イラン外部武装勢力などが地上戦に投入されると見られる。米国とは異なり、捕虜を利用した宣伝や交渉戦略に積極的なため、米軍が人質に取られた場合、戦闘に劣らぬ厳しい状況に直面する可能性が高い。
米軍13名死亡、負傷者300名超
先月28日に始まった米国とイスラエルによる対イラン軍事作戦以降、死亡した米兵は13人、負傷者は300人を超え、その中には重傷者も含まれている。
これまでに報告された約300人の死傷者は、地上軍を投入しない段階で発生したものであり、「要塞」ともいえるイラン本土で地上戦が行われれば、さらなる犠牲が避けられないとみられる。
トランプ政権のメッセージが連日混乱を招いているのも、こうした状況と関連していると分析される。
ホワイトハウス報道官は25日の会見で「トランプ大統領は大言壮語する人物ではなく、地獄を招く準備ができている」と地上軍投入を示唆したが、マルコ・ルビオ国務長官は2日後に「地上軍なしでもすべての目標を達成できる」と述べ、明確な温度差を見せた。
さらに最近の世論調査では有権者の62%が地上軍投入に反対していることが判明し、11月の中間選挙を控えたトランプ大統領の苦悩が深まっている。
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