出生率低下のもう一つの要因…消えない化学物質

アメリカ疾病管理予防センター(CDC)は最近、アメリカ人女性の合計特殊出生率が過去最低を記録したと発表した。女性の社会進出の拡大といった社会的要因が主な原因とされているが、専門家は人間の意思とは無関係な「環境的要因」が人類の繁殖力を根本から脅かしていると警告している。

最近、学術誌『NPJ Emerging Contaminants』に掲載された論文によると、マイクロプラスチックや、いわゆる「永遠の化学物質(PFAS)」などの人工化学物質が、地球規模の不妊を引き起こしている。これらの物質はごく微量でもホルモンの作用を模倣したり妨害したりすることで、生殖系をかく乱する。研究チームはこれを「ハリケーンの進路を変えるほど強力な、ささやきのようだ」と表現した。

現在登録されている14万種類の合成化学物質のうち、内分泌系に影響を与えることが確認されているのはわずか1,000種類に過ぎない。しかし、これは氷山の一角である。毎年2,000種類の新規物質が生み出されているが、精密な調査を受けたものは全体の1%にも満たないためだ。特に、マイクロプラスチックへさらされることが、人間を含むさまざまな種の精子数の減少や運動性の低下を引き起こすという研究結果が相次いでいる。

汚染物質だけでなく、地球温暖化も繁殖の妨げとなっている。カメなど一部の爬虫類は温度によって性別が決定されるが、気温の上昇によりメスばかりが生まれ、種の維持自体が不可能になるケースが代表的だ。

人間も例外ではない。80年間にわたる出産記録を分析した研究によると、気温が高いほど受精率が低下する傾向が顕著にみられる。高温は化学物質と同様に、男性の精子の健康に致命的な打撃を与えることが明らかになっている。

もちろん、出生率の低下には肯定的な側面もある。教育機会の拡大により女性がキャリアを選択できるようになり、アメリカの場合は10代の妊娠率が1991年比で81%も急減したことが大きな影響を与えた。

問題は、環境破壊により「子どもを持たないという選択」ではなく「欲しくても持てない状態」に追い込まれているという点だ。過去50年間で世界の野生動物の個体数が73%も急減した背景には、自然の喪失とともに、こうした生殖能力の低下が根底にある。研究チームは「一度放出された化学物質は消えることはない」とし、「気候変動と結びついた汚染物質が地球の限界を超え、人類の生存を脅かしている」と強調した。