ドナルド・トランプ米政権がキューバへの圧力を強める中、近日、米軍偵察機によるキューバ沿岸での活動が活発化していることが分かった。
10日（現地時間）、CNNは航空追跡サイトFlightradar24を引用し、米海軍と空軍が2月4日以降、キューバ沿岸で少なくとも25回の偵察飛行を実施したと報じた。
飛行の大半はキューバ最大の都市であるハバナとサンティアゴ・デ・クーバ周辺で行われ、一部の航空機はキューバ海岸から約40マイル（約64キロ）まで接近した。飛行には監視・偵察用の「P-8Aポセイドン（海上哨戒機）」が投入され、信号情報（SIGINT）の収集に特化した「RC-135Vリベットジョイント」や高高度無人偵察機「MQ-4Cトライトン」なども動員された。
CNNによると、今回の飛行は米国がキューバに関する情報収集を十分に行える距離で実施されており、2月以前はこの地域での偵察飛行が極めて少なかったという点が注目されている。
特に、トランプ大統領がキューバに対する強硬発言を繰り返した後、偵察活動が本格化したことにも注目が集まっている。トランプ大統領は1月、「トランプは任期終了前に『自由なハバナ』を訪れるだろう」としたフォックスニュースの解説者マーク・ティッセン氏の発言を自身のSNSでシェアし、数日後にはキューバ向けの石油輸送を全面的に遮断する措置を発表した。
ブルームバーグなどによると、トランプ大統領は今月2日、フロリダ州で開かれたイベントで「我々の軍隊はキューバをほぼ即座に占領できる」と述べ、キューバの政権交代に向けた軍事介入の可能性を示唆した。
こうした動きは、トランプ政権の他の外交・軍事戦略でも繰り返されてきた。トランプ大統領は昨年9月初め、カリブ海でベネズエラの麻薬運搬船を撃沈する作戦を発表し、ニコラス・マドゥロ政権を強く批判した。その約1週間後から、ベネズエラ沿岸周辺で公然と偵察飛行が実施された。米国の偵察活動は、米軍によるマドゥロ氏拘束作戦の直前まで続いたという。
イランでも同様の動きが見られた。米国はイスラエルと共にイラン空爆を実施する前、情報収集用の航空機や無人機（ドローン）をイラン南部沿岸に集中的に投入した。当時使用された機体には、最近キューバ周辺海域でも確認された「P-8Aポセイドン」「RC-135Vリベットジョイント」「MQ-4Cトライトン」などが含まれていた。
また、トランプ大統領は今年1月、反政府デモで危機に追い込まれたイラン指導部に対し「時間は残されていない」と警告し、航空母艦打撃群を周辺海域に配備した。
これについて、米国が意図的に敵対国に対し偵察機の存在を誇示しているとの分析も出ている。CNNは「このようなシグナルが米軍や米政府の明確な意図によるものかどうかに関わらず、キューバ当局にとっては相当な不安を与えるメッセージとして受け止められる可能性が高い」と伝えた。
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