韓国専門家が巨大地震警鐘、日本の地震活動活発化に懸念

日本で1日のうち、マグニチュード5以上の地震が相次いだことを受け、韓国の地質学者が巨大地震の可能性を警告した。韓国釜山大学校・地質環境科学科のキム・ギボム教授は17日、YouTubeチャンネル「BODA」に出演し、日本の地震状況を分析した。彼は「2026年、ベネズエラで大地震が発生してから2日後、日本周辺で計3回の地震が起きた」とし、それぞれの地震が持つ意味を解説した。

キム教授によると、6月25日に北海道と本州北部の間の青森沖でマグニチュード6.9の地震が発生した後、マグニチュード7.2に再調整されたという。翌26日には、東京近郊でマグニチュード5.8と5.6の地震が相次いで発生した。特に2回目の地震は富士山から約38km離れた地点、深さ20kmで発生した。キム教授は「この地震で富士山直下で地震が起きたのではないかという話があり、非常に緊張した」と述べた。

政府は昨年、富士山の噴火が迫っていると発表した。キム教授は「もし富士山が爆発すれば、避難民の規模は2,700万人程度になるだろう」と伝えた。彼は過去の事例も言及し、「富士山が最後に噴火したのは1707年だが、その約49日前には南海トラフで地震が発生していた」と説明した。続けて「その地震がマグマ溜りを揺さぶるほど十分に大きな振動を与え、マグマに溶けていたガスが抜ける『離溶』現象が火山噴火を誘発したとの説が、論文でも認められている」と付け加えた。

ただし、即時の噴火可能性には線を引いた。彼は「地震がマグマ溜りを刺激して再び噴火に至るのは即時の現象ではない」とし、「1707年の時も地震の後、約49日が経ってから噴出した」と述べた。もし富士山が噴火すれば、火山爆発指数（VEI）5程度の大規模爆発になると予想した。彼は「富士山から半径数キロ以内では、火山砕屑物の流れが都市を瞬く間にのみ込む事態が、どこで起きてもおかしくない」と懸念した。

ただし韓国に及ぼす影響は限定的であると見込んでいる。彼は「1707年の噴火の際、火山灰の大半は東に移動した」とし、「成層圏の偏西風に乗って東にだけ広がり、西側では火山灰が全く発見されなかった」と説明した。続けて「今予想される噴火規模も1707年と大きく異ならないため、韓国に直接的な影響を与える心配はない」と述べた。

キム教授はより大きな脅威として青森・三陸海域の巨大地震の可能性を挙げた。彼は「過去6か月間、この地域でマグニチュード7を超える地震がすでに3回発生した」とし、「日本政府はこの領域を想定震源域と呼んでいる」と伝えた。彼はプレート境界の動きを根拠に挙げ、「マグニチュード7.0以上の地震がここで発生すれば、それが終わりではなく、さらに大きなマグニチュード9以上の巨大地震が続くと気象庁が説明している」と述べた。実際に2011年、東日本大震災の際にもマグニチュード7.3の地震が発生した2日後にマグニチュード9以上の地震が続いた。

キム教授はこの地域を「地震空白域」と説明した。彼は「最後に9以上の地震が発生した時点は、約400年前の1600年代初頭だ」とし、「当時のすべり量は約25mだったが、太平洋プレートが毎年8cmずつ沈み込んでいるため、現在まで蓄積された量はほぼ30mに達している」と述べた。彼は「固着部分が弾性エネルギーを耐えられず、限界点を突破すれば大きな地震が起きる」とし、「これは単なる過去の統計ではなく、変位とエネルギーの蓄積量を直接測定した科学的証拠だ」と強調した。

続けて「地震空白域は依然としてそのまま維持されており、時間がたつほど最終的なカウントダウンの期限に近づいているとみるべきだ」と強調した。彼は「今後1～2週間以内に、マグニチュード9に迫るさらに大きな地震が発生する可能性があるとの情報を、政府が内閣府のホームページで直接公表している」と伝えた。

キム教授は「最大20万人まで死亡する可能性があると首相が自ら口にしている状況だ」とし、「信じるか信じないかの状況ではない」と述べた。続けて「日本は2011年の東日本大震災を教訓に、想定し得る最大規模の災害を前提として防災対策を進めるという方針を示している」とし、「韓国も見習うべき点だ」と評価した。