主要7カ国（G7）首脳会議は15日から17日まで、フランス・レマン湖畔の都市エビアンレバンで開かれる。今回の会議には韓国、インド、ブラジル、ケニアの首脳も招待された。
中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は15日、「G7、指導者の幻想から目覚めるべき」と題した社説で、「G7サミットの開幕前から西側陣営内部の深い分裂と明らかな衰退が露呈している」と述べた。同紙は「G7加盟国の国民の間でG7は、しばしば偽善的で利己的、世界から乖離した裕福な国々の集まりとして描写される」と指摘した。さらに「急変する世界情勢と多極化の傾向が加速する中、G7は誤った地位設定、認識の歪み、機能の低下という慢性的な問題点をさらに浮き彫りにしている」と批判した。
同紙は「G7の機能不全（disease）」という表現まで用い、G7の問題点を指摘した。G7加盟国は全般的に経済成長の鈍化、負債の増加、産業競争力の低下、社会分裂の深刻化、高齢化による圧力増加などの問題に直面している。このようなG7の機能不全を治療するには強力な解決策が必要だが、加盟国間の摩擦は続いており、米国に対する欧州の信頼度は史上最低水準に落ちている。
このような状況でG7が共同の合意を導き出したり、適切な解決策を提示したりするのは困難な状況だ。環球時報は「今年の首脳会議は2年連続で共同声明の発表に失敗するだけでなく、歴史上最も最小限の共通点を持つ会議の一つになると予想される」と展望した。G7は自らの力と結束力が弱まっているにもかかわらず、欠点を反省するどころか他者の問題解決策を提示しようとしていると同紙は批判した。
今回の会議は「中国批判」を最大公約数にすることで非公式に一致しており、貿易不均衡、過剰生産、重要鉱物の同盟、リスク緩和などの問題を議題に上げたという。同紙は産業サプライチェーンの再編、エネルギーの安全保障、グローバル金融の安定及び気候ガバナンスといった課題は、中国など発展途上国の参加が不可欠だと指摘した。したがって、このような課題は少数の先進国ではなく、より公平で代表性のある多国間協力のメカニズムであるべきだと主張した。
同紙は膨大な人口と広範な市場、強力な開発潜在力を持つ南半球の国々が世界経済成長を促進する核心的な原動力として浮上したと21世紀の状況変化を喚起した。世界人口の10%にも満たず、世界の国内総生産（GDP）占有率が持続的に減少している一集団（G7）が依然として自らを「世界の指導者」として掲げようとしていると同紙は批判した。さらには自らの利益を「国際規範」という名目で包み隠そうとしているのは、現在の需要に合致しにくい行動だと指摘した。
さらに同紙は「G7が『指導者という幻想』に陥っている一方で、深まる不安感と無力感から内部の対立を中国に転嫁している」と主張した。同紙は「G7が『指導者の幻想』から目覚め、孤立する代わりに開放的で包摂的な姿勢を取り、ゼロサム競争ではなく相互利益を追求する協力を強化すべきだ」と呼びかけた。
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