グローバルな人工知能（AI）革命を牽引するNVIDIAのジェンスン・フアンCEOが最近のアジア歴訪で日本を訪れなかったことを受け、国内で危機感が高まっている。日本経済新聞（日経）は14日、フアンCEOの台湾と韓国に対する訪問の動向を分析し、「半導体産業における日本の競争力低下だけでなく、AI革命で出遅れる危険性を示唆している」と指摘した。
フアンCEOは先月、台湾で約2週間滞在し、TSMCやフォックスコンなど主要企業の経営陣と次々に会談した。続いて韓国ではSKグループのチェ・テウォン会長、LGグループのク・グァンモ会長、NAVERのイ・ヘジン議長らと面会し、バラエティ番組の収録やKBOリーグの始球式まで行った。
一方、日本はフアンCEOのアジア日程に全く含まれなかった。日経は「台湾と韓国はNVIDIAのサプライチェーンに不可欠な地域だ」とし、「日本は半導体装置と材料分野に強みがあるが、NVIDIAと直接つながる企業は多くない」と指摘した。さらに「日本企業はNVIDIAのパートナーというより、TSMCの協力企業に近い」とし、「台湾と韓国よりパートナーとしての魅力に欠ける」と評した。
同紙はAI競争力の面でも懸念を示した。日経は「GoogleやMicrosoftのようなビッグテック企業はデータセンターに巨額の投資を行い、NVIDIAの半導体を大量購入しているが、日本企業は規模の面で競争しにくい」と分析した。
また「最近AI企業が相次いで日本を訪れているが、共同開発のパートナーではなく、システムを販売する顧客として日本を扱っている」と指摘した。特に日経は、NVIDIAが単なる半導体企業を超え、AIインフラ企業へと変貌を遂げる過程で、日本が中核的なエコシステムから取り残される可能性があると懸念を示した。
同紙は「フアンCEOが時間を割いて直接訪問し、協力を提案するほど魅力的な企業が現在の日本にどれほどあるか疑問だ」とし、「日本がAI革命でNVIDIAのような先導企業のパートナーになれるかどうかが、今後の日本の国富を左右することになる」と警告した。さらに「かつて日本企業がiPhone革命の際、Appleのエコシステムに組み込まれ成長の機会を得たように、AI時代にも新たなエコシステムへの参画が重要だ」とし、「日本が今回のチャンスを逃せば、デジタル赤字がさらに拡大する恐れがある」と展望した。
コメント0