人工知能（AI）に関連する半導体銘柄の売り圧力が続き、ニューヨーク株式市場が一斉に下落した。
1日（現地時間）、ニューヨーク株式市場でダウ・ジョーンズ工業株30種平均は前日比13.96ポイント（-0.03%）下落し、5万2,305.24で取引を終えた。S&P500指数は前日比16.13ポイント（-0.22%）下落し、7,483.23で、技術株中心のナスダック総合指数は前日比173.69ポイント（-0.66%）下落し、2万6,040.03でそれぞれ終了した。
ニューヨーク株式市場は前日、強気相場で第1四半期の業績を締めくくった。しかし、第2四半期の初取引日であるこの日は、これまで急上昇していたAI関連の半導体業種を中心に利益確定を狙う投資家の売り圧力が続いた。半導体メモリメーカーのマイクロンテクノロジーはこの日10.57%急落し、サンディスク（10.62%）も下落幅が10%を超えた。AMD（-6.89%）、インテル（-9.03%）も急落し、AIチップの大手であるNVIDIAも1.25%下落した。
一方、NVIDIAを除いた他のマグニフィセント・セブン（M7）銘柄は強気を維持した。メタ・プラットフォームズは自社のデータセンターインフラを活用したクラウド事業モデルを構想中という報道で8.81%急騰した。Apple（1.73%）、マイクロソフト（3.02%）、Amazon（1.41%）、Alphabet（1.07%）、テスラ（1.12%）などM7銘柄も上昇した。
一方、米連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長は最近、米国のインフレリスクが低下しており、期待インフレ率も下がった状況だと診断した。彼はこの日、欧州中央銀行（ECB）主催でポルトガルのシントラで開催された年次金融会議「ECBフォーラム」にパネリストとして出席し、「最近4週間の間、期待インフレ率（家計や企業が予想する将来の物価の変動率）が低下した」とし、「インフレリスクも低下した」と明らかにした。ただし、金融政策に対する予断を警戒し、「フォワードガイダンス（中央銀行が将来の金融政策の方針を前もって表明すること）」を廃止する方針を強調した。
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