米国とイランが原油輸出拠点のハールク島を巡って再び衝突した。米国のドナルド・トランプ大統領は8日（現地時間）、北大西洋条約機構（NATO）首脳会議のためにトルコ・アンカラを訪問した際、イランとの終戦了解覚書（MOU）が終了したとし、米軍がハールク島を空爆した事実を明らかにした。
彼は「我々はハールク島を占領できる。イランはこれに対して何もできない」とし、「空爆の際、軍にパイプには触れず、他のすべてを攻撃するよう指示した」と強調した。これは石油関連施設は攻撃しなかったという意味で、今後米国が島を占領して石油インフラを制御する場合に備えたものと解釈される。
この発言が知られた直後、イランは強く反発した。イラン国会・国家安全保障外交委員会のエブラヒム・レザイ報道官はSNSの「X（旧Twitter）」に「トランプ大統領が、再びハールク島の占領について言及した」とし、「来るがいい。我々は待っている。米兵は1人たりとも生きて帰さないことを約束する」と警告した。
しばらく静かだった両国間の衝突が休戦3週間ぶりに再燃した理由は、6～7日にホルムズ海峡を通過していたカタール、サウジアラビア、リベリア国籍の民間商船3隻がドローン（無人機）とミサイル攻撃を受けたためだ。米国はこれを明白な休戦協定の違反と規定し対イラン攻撃に出て、イランも中東内の米軍基地に反撃を加え、再び衝突が激化した。
まず中東地域の米軍を管轄する米中央軍（CENTCOM）は7日、商船3隻を攻撃したことに対する報復として80以上の標的を狙った大規模空爆を敢行した。続いて翌日にもイランの沿岸に沿った防空システム、沿岸監視資産、ミサイル・ドローンの貯蔵庫、海軍資産、軍の補給インフラなど、約90か所に至る軍事目標を攻撃した。
一方、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は最初の大規模空爆を受けてから数時間後、米軍基地が所在するバーレーンとクウェートを攻撃した。IRGCは「今回の侵略に対する初期対応としてIRGCの海軍と航空宇宙軍がミサイル及びドローン作戦を共同で実施し、二国の主要な米軍施設85か所を攻撃した」と明らかにし、米軍の「MQ-9・リーパー」1機も撃墜したと主張した。今回の米軍による追加軍事作戦を受け、イランも中東にある米軍基地を標的とした新たな報復空爆を実施したと伝えられている。
イラン本土の沿岸から25㎞離れたハールク島はペルシア湾の北東にある戦略的要所で、特にイラン全体の原油輸出の90%以上がここを経由する。イラン経済を支える原油輸出の中枢拠点であり、世界の原油輸送の動脈であるホルムズ海峡にも近いため、島の情勢は国際原油価格に直ちに影響を及ぼす。米国は、同島を制圧または破壊すればイランの主要な収入源を断ち、政権の経済基盤を大きく揺るがすことができるとみている。
コメント0