米国とイランの休戦期間中にイスラエルから撤退していた米軍の空中給油機が再び帰還しているとの報道があり、イランと中東に再び戦雲が立ち込めている。
タイムズ・オブ・イスラエル（TOI）は8日（現地時間）、「イスラエルのテルアビブ近郊に位置するベン・グリオン国際空港に米軍の空中給油機が順次帰還している」と報じた。当該空港には米国の対イラン軍事作戦を支援するために派兵された空中給油機32機が配備されていた。しかし、米国とイランが終戦了解覚書（MOU）を締結した6月17日から空中給油機はイスラエルから欧州の基地へ撤退した。
イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相やイスラエル・カッツ国防相などの政府高官も安全保障に関する協議を開き、緊張感を高めた。ホルムズ海峡でのイランによる商船攻撃への対抗措置として、米国が7日からイラン南部沿岸に追加空爆を開始すると、イスラエルは直ちに安全保障会議を開いた。
TOIは「イスラエル国防軍（IDF）内外ではイラン軍の奇襲、突然の事態悪化に備えて警戒心を緩めていない」とし、「新しい作戦計画と最新情報に基づいた攻撃目標を再設定した。戦闘機も武装した状態で待機している」と伝えた。米国とイランの相互攻撃が再開され、事実上休戦協定と終戦交渉が白紙になると、イスラエルは直ちにイランとレバノンへの攻撃を再開する意向を示したものと解釈される。
ただし、米国のドナルド・トランプ大統領は全面戦争の再開ではないと線を引いている。トランプ大統領はこの日、北大西洋条約機構（NATO）首脳会議が開かれたトルコのアンカラで記者会見を行い、「イランとの全面戦争が再び始まるとは思っていない」とし、「いかなる形であれ、我々の攻撃は迅速に実行される」と述べた。トランプ大統領はイランとの全面戦争に線を引いたが、米軍の空爆によってイランが大きな被害を受けたことから、今後両国間の戦争が再燃する可能性を懸念する声が高まっている。
イラン国営放送（IRIB）は9日、「米軍がゴレスターン州アカラ市（Aqqala）の郊外にある『アク・テケ・ハーン』鉄道橋を爆撃した」とし、「この日の午前1時30分ごろ、橋の周辺に敵の発射体7発が落下した。そのうち2発が鉄路で爆発した」と伝えた。アカラ市はイラン北東部のゴレスターン州に位置する都市で、当該の鉄道路線は北部地域の物流と交通をつなぐ基盤施設の一つだ。今回の攻撃で鉄道橋が被害を受けたが、現時点で人的被害や鉄道運行の遅延規模は確認されていない。
イランがホルムズ海峡を通過する商船を相次いで攻撃し、米国がこれに対する報復としてイラン本土を攻撃する中、現在両者の終戦交渉を仲介しているパキスタンが自制を呼びかけている。
パキスタン政府は、最近ホルムズ海峡の制御権を巡って再び武力衝突した両国に自制を呼びかけ、終戦了解覚書（MOU）に基づく約束を守るよう求めた。パキスタン外務省は「全ての当事者は自制を保ち、地域の平和と安定を損なういかなる行動も控えるべきだ。持続的な協力、対話、外交以外に他の選択肢はなく、紛争の再発はどちらにも利益をもたらさない」と強調した。続けて「すべての当事者がイスラマバードでの終戦MOUに基づく各自の約束を遵守しなければならない。このMOUは相互尊重と共同繁栄に向けた持続的な基盤だ」と付け加えた。
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