イランが12日（現地時間）、湾岸諸国内の米軍基地を狙って大規模な反撃に出た。米国がイラン南部の主要軍事施設への空爆を再開すると、イランも大規模な報復に出て、ホルムズ海峡を巡る両国の武力衝突はさらに激化する様相を呈している。
ニューヨーク・タイムズ（NYT）などによると、イランはこの日、ヨルダンやバーレーン、クウェート、オマーン、カタールなどの近隣国を狙った無差別攻撃を敢行したという。イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は国営放送のIRIBを通じて「米国の継続的なイラン南部攻撃に対応して、イラン軍がIRGCと共にヨルダン、クウェート、バーレーンの米軍施設を空爆した」と明らかにした。そして「イラン軍は米軍が追加行動を取れば、さらに厳しい報復を行う」と付け加えた。
IRGCはまた、ヨルダンのプリンス・ハッサン空軍基地に駐留する米軍の指揮統制所と「MQ-9・リーパー」の格納庫を弾道ミサイルで破壊したと主張した。続いてクウェート駐留の米軍基地のペトリオット砲台1基と弾薬庫・レーダー施設をドローン（無人機）で攻撃し、バーレーンに駐留する米海軍・第5艦隊司令部の通信およびレーダー施設もドローン攻撃の標的になったと補足した。
これと共にIRGCは、カタールのアル・ウデイド空軍基地とこの基地内にある戦闘機の維持・保守施設と指揮統制室を狙って弾道ミサイルを数発発射した。イラン国営のPRESS TVは「IRGCがオマーンのドゥクム港にある米空母の再給油施設と軍需補給施設も強力に攻撃した」と報じた。
実際、湾岸各国で被害の報道が続いた。ヨルダンの国営通信は「イランからのミサイル3発が自国領土に落下し、軽微な被害が発生したが人命の被害はなかった」とし、「ホルムズ海峡に隣接するオマーン北東部地域でもドローン攻撃が感知された」と伝えた。イランとオマーンが11日に外相会談を開き、ホルムズ海峡の航行問題について協議してから、わずか1日後にオマーン領内への攻撃が発生した。
バーレーンでは空襲警報が発令され、クウェート軍は領空内で敵対的な空中標的に対応中だと確認した。カタール軍は声明で自国を狙ったミサイルを迎撃したと明らかにした。カタール政府はこの過程で落下した破片により子どもを含む市民3人が負傷したと述べた。
最近イランの攻撃対象から外れていたアラブ首長国連邦（UAE）でも爆音が響いたとの報道がある。UAE国防省は「ミサイル脅威に対応するための防空網を稼働中だ」とし、「今回の攻撃は自国の国境外で行われた」と線を引いたが、軍の公式な対応事実を認めたものだ。
イラン政府を代表して対米交渉を主導してきたモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は、SNSの「X（旧Twitter）」を通じて「一方的な合意の時代は終わった」とし、米国に向けて「約束を守らなければ、代償を払うことになる」と脅した。
コメント0