米国株が反発、AI・半導体株買い戻しでナスダック大幅高

米ニューヨーク株式市場は21日（現地時間）、半導体株や人工知能（AI）関連株の反発を背景に、主要3指数がそろって上昇して取引を開始した。MarketWatchなどによると、この日のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均は前営業日比77.53ポイント（0.15%）高の5万1,916.79で取引を開始したという。S&P500指数は、46.67ポイント（0.63%）高の7,489.95で始まった。ハイテク株中心のNASDAQ総合指数は、264.48ポイント（1.04%）高の2万5,772.55で取引を開始した。

最近急落していた半導体株に押し目買いが入り、ナスダック総合指数の上昇率が3指数の中で最も大きくなった。米経済メディアのMarketWatchによると、取引開始直後、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は4.8％上昇したという。構成銘柄30社がすべて上昇したのは、6月18日以来初めてだ。

マイクロンテクノロジーとマーベル・テクノロジーは寄り前取引で6%前後上昇した。インテル、サンディスク、ウエスタンデジタルなども強い動きを見せた。SKハイニックスの米国預託証券（ADR）は寄り前取引で一時7%超上昇し、米国の半導体株と共に値を上げた。

半導体株は割高感とAI投資の収益性への懸念から、最近大幅な調整局面を迎えていた。SOX指数は先週末時点で、6月末につけた高値から20％超下落し、弱気相場入りした。ただ、年初来では依然として60％超上昇している。

市場の関心は今週予定されているAlphabetやインテルなど主要ハイテク企業の決算発表に集中している。大手ハイテク企業がデータセンターとAI設備への投資計画を維持するかどうかが、半導体需要とAI投資熱の持続可否を左右すると予想されている。

中東情勢と国際原油価格も株式市場の変数として挙げられている。21日の午後11時30分（日本時間）時点で、9月渡しのブレント原油は前日比2.12%高の1バレル当たり91.11ドル（約1万4,900円）、8月渡しのWTI原油は2.21%高の1バレル当たり84.30ドル（約1万3,800円）で取引された。

米国とイランの攻撃が続く中、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに対する海上封鎖を宣言し、原油供給に対する不安が高まった。ただし、仲介国が米国とイラン双方に10日間の休戦案を提示したという知らせは、原油価格の更なる上昇を抑制した。