来年もメモリー価格の上昇傾向が続き、スマートフォンやパソコンメーカーがコストの圧迫を受けるという予測が出た。
市場調査会社「TrendForce」によると、来年第1四半期にメモリー価格の急激な上昇が予想されるため、スマートフォンとノートパソコンメーカーは製品価格の値上げとスペックダウンを強いられている。
これにより出荷量を追加的に下降調整するとともに、少数の企業に市場資源がさらに集中すると「TrendForce」は分析している。
スマートフォンやPCなどの消費者機器の製造原価（BOM・Bill of Materials）において、メモリーが占める割合は徐々に大きくなっている。
「TrendForce」は「強い収益性を持つ「Apple」でさえも、来年第1四半期には「iPhone」全体のBOMでメモリの割合が大きく増える」とし、「このような状況は「Apple」が新製品の価格戦略を再評価し、旧型モデルに適用していた価格引き下げを縮小・撤廃する方針を考慮させる可能性がある」と説明した。
中価格帯市場を狙う「Android OS」を採用するメーカーも、メモリーコストの上昇に伴い、来年の新モデルの出荷価格を引き上げる可能性があるとの観測が出ている。
これにより、企業が製品ポートフォリオ、調達戦略、地域別販売戦略などを調整するという予測があり、価格上昇以外にも製品仕様をダウンさせる可能性も指摘されている。
「TrendForce」は「来年第2四半期にPC市場でより大きな価格変動が見られる」とし、「仕様の縮小またはアップグレードの延期がスマートフォンとノートパソコンメーカーにとって避けられないコスト削減措置となった」と明らかにした。
さらに「高級型・中級型モデルでは「DRAM」容量が最低標準近くに留まると予想され、アップグレード周期も遅くなる」とし、「最も大きな打撃を受けるのは低価格スマートフォン市場で、来年の基本モデルが再び4GB（ギガバイト）に戻る可能性がある」と分析した。
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