米国とイスラエルの攻勢に対抗し、4日連続で報復姿勢を維持しているイランは「まだ先端兵器は使用していない」として、強い抵抗の意思を示した。イランの軍事力が事実上壊滅状態にあるとの米国のドナルド・トランプ大統領の主張を正面から否定した形だ。

3日(現地時間)イラン国営のIRNA通信によると、国防省報道官のレザ・タラエイ・ニク氏は「我々は敵が宣言した戦争計画よりも長く持ちこたえ『攻撃的防御』を遂行する能力がある」と述べた。さらに「保有する先端兵器や装備を作戦初期の数日間で全て展開することはない」と強調し、戦力に余力があるとの認識を示した。
これらの発言は、同日にトランプ大統領が示した評価を念頭に置いたものとみられる。トランプ大統領はこの日、ドイツのフリードリヒ・メルツ首相との首脳会談で「イランにはもはや海軍も空軍もない。事実上、無力化された」と断言した。その上で「防空探知能力やレーダーなど、ほぼ全てのシステムが機能停止に陥り、ミサイル保有量も急速に減少している」と語った。
一方で、イラン側の軍事挑発は続いている。イランは前夜から同日未明にかけ、ミサイルや無人機を用いてサウジアラビア国内の米国大使館周辺地域などを攻撃し、攻勢を維持した。
特に、イラン革命防衛隊(IRGC)は同日夕方の声明で、イスラエルを標的とする大規模な一斉攻撃「真の約束4」作戦の16回目の作戦開始を宣言した。IRGCは「宇宙軍が多数のミサイルと無人機で占領地(イスラエル)の中心部を狙う」とし、報復の水準を一段と引き上げる姿勢を示した。
米国の「戦力枯渇」主張とイランの「長期戦も辞さない」との立場が鋭く対峙する中、中東情勢の緊張は一段と高まっている。
















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