
2026年北中米ワールドカップのグループリーグ敗退後、洪明甫(ホン・ミョンボ)前韓国代表監督(57)に対する批判が強まる中、日本メディアが韓国で責任追及の動きが広がる状況を報じた。
デイリー新潮は16日、洪前監督を巡る騒動を取り上げ、「原因究明よりも責任追及を優先する姿勢は、日本人には理解しがたい部分だ」と伝えた。
同メディアは、洪前監督がワールドカップでの成績不振後、SNSで激しい非難を浴び、殺害予告まで出るなど、批判が過激なものにまで発展したと報じた。
洪前監督が帰国から2日後に米ロサンゼルスへ出国した後も、非難の声は収まらなかったという。韓国では「洪明甫入店禁止」と掲げた飲食店やコンビニが登場し、ロサンゼルスの韓国料理店でも入店を拒否する動きがあったとの主張も紹介した。
「コリア・レポート」の辺真一(ピョン・ジンイル)編集長は、デイリー新潮のインタビューで「韓国メディアは世論を直接的に反映する」とし、「テレビや新聞だけでなく、経済紙や地方紙まで洪明甫批判を続けているのは、それだけ国民の怒りが大きいということだ」と述べた。
さらに、「李在明(イ・ジェミョン)大統領も洪前監督を『無能だ』と批判し、この発言後、一時的に支持率が上昇した」とし、「それだけ失望感が大きかったということだ」と説明した。
その上で、「原因を探るよりも責任追及に没頭するこうした姿は、日本人には理解しにくい韓国社会の特性が今回も暴走したものだ」と主張した。
デイリー新潮は、洪前監督を巡る騒動の背景として、大韓サッカー協会の監督選任過程を巡る疑惑を挙げた。
洪前監督は2014年ブラジルワールドカップでも韓国代表を率いたが、グループリーグ敗退後に批判を受けた。その後、再び代表監督に選任された際には、鄭夢奎(チョン・モンギュ)前大韓サッカー協会長との関係を巡り、「人脈による選任」との疑惑が浮上したと伝えた。
市民団体は監督選任過程に問題があったとして複数回にわたり告発し、警察は関連する捜査を進めている。
ソウル鍾路警察署(チョンノ警察署)は最近、「事の重大性」を考慮し、事件をソウル警察庁広域捜査団金融犯罪捜査隊に移管した。
国会文化体育観光委員会も22日、監督選任過程を調査するための聴聞会を開く予定で、洪前監督も出席する意向を示したと伝えられた。
日本メディアは、洪前監督を巡る状況が、一時は洪前監督が韓国への帰国を拒む可能性まで取り沙汰されるほど悪化していたと伝えた。
産経新聞ソウル駐在客員論説委員の黒田勝弘氏は、「帰国を拒めば『非国民』扱いされ、二度と韓国の地を踏めなくなる可能性がある」とし、「事実上、亡命を選ぶのと同じ状況だ」と主張した。
また、洪前監督が出国前、側近に「二度と戻らないかもしれない」との趣旨の発言をしたとの報道に触れ、発言の真意に関心が集まっていると伝えた。
















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