ホルムズ海峡の混乱で日本車が停滞、中国車に中東市場で追い風
中東での戦争の影響によりホルムズ海峡の通航が滞り、日本車の中東向け輸出に大きな支障が出る一方、物流への影響が比較的小さい中国車が恩恵を受けているとみられる。
26日の台湾の中央通信社によると、中東の自動車販売業者は日本車の入荷を2か月以上待っても在庫を確保できない状況に直面しているという。これを受け、一部の業者は注文を中国車に切り替えており、市場の勢力図にも変化が出始めた。
これまで中東市場で強い存在感を示してきたトヨタ、マツダ、日産、スバルなどの自動車メーカーは、イラン戦争以降、海峡通航の不安定な状況が続くなか、生産を縮小したり、中東向け輸出を一時停止したりしていると伝えられている。
供給難が長期化するなか、現地の販売業者は調達戦略の見直しを急いでいる。特に、イラン当局が中国船舶の海峡通過を一部認める可能性を示唆したことで、中国車が有力な代替候補として浮上した。
価格競争力も、中国車の普及を後押しする要因に挙げられる。業界関係者によると、中国車は同クラスの日本車や韓国車に比べて20～40％安い水準で、コストパフォーマンスを重視する消費者層を中心に需要が広がっている。
こうした流れは、24日に開幕した第19回北京国際モーターショー（オートチャイナ2026）を機にさらに鮮明になってきた。中東の自動車販売業者は会場で、中国の自動車メーカーとの取引拡大を積極的に模索している。
サウジアラビアの首都リヤドで日本車と中国車を併売する現地ディーラーのアブドゥッラーさんは「トヨタ車の供給が急減し、近く販売する車両が不足する状況だ」と述べたうえで、「現在、店舗の大部分を中国の長安汽車の車両展示・販売スペースに転換した」と明らかにした。
アブドゥッラーさんは「中国車は同クラスの日本車に比べて20～40％安い一方、さまざまな快適装備も備えている」と説明し、「特に若い消費者層の関心が急速に高まっている」と語っている。
専門家らは、今回の変化が一時的な供給混乱による現象にとどまるのか、それとも中東の自動車市場における構造的な再編につながるのか注目している。
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