米株式市場は、景気後退の懸念と円キャリートレードの清算に対する恐怖から脱却し、反発に成功した。ビットコインも6%程度上昇するなど、金融資産市場全体が安定した流れを示した。景気後退の懸念が過剰であるとの見解が出たことで、アジア各国の株式市場が回復していく中、投資心理が改善されたようだ。
6日（現地時間）、米株式市場でダウ・ジョーンズ30種平均株価は294.39ポイント（0.76%）上昇し、3万8997.66で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500は53.70ポイント（1.04%）上昇し5240.03で、ナスダック指数は166.77ポイント（1.03%）上昇し1万6366.85で取引を終えた。前日には一斉に2.5%以上下落し、ここ2年で最大の暴落を記録したが、たった1日で反発に成功したことになる。
今週の暴落は、先週発表された米国製造業の景気縮小や、7月の失業率が4.3%を記録し景気後退の懸念が高まったことが主な背景であったが、現在は景気後退の局面ではないとの専門家の見解が相次ぎ、市場の不安感もやや和らいだようだ。連邦準備制度の主要人物であるシカゴ連邦準備銀行のオースタン・グールスビー総裁が「米国経済はかなり安定したレベルで成長を続けている」と強調した点も影響を与えた。
LPLファイナンシャルのジョージ・スミス氏は「株価の急落は懸念すべきことだが、S&P500の歴史を振り返ると10%を超える暴落と回復、調整は強気市場の正常且つ健康的な流れの一部であった」と述べ、「株式市場は平均して3回以上5%を超える下落を経験し、さらには年間の上昇を記録した年であっても、年に1回程度10%を超える調整が発生する」と語った。
米国に先立ち、日本の株式市場が暴落を乗り越え反発したことも、同日米株式市場を後押しした要因である。日経225指数は10.2%急騰し取引を終えた。ただし、円キャリートレードに伴う市場混乱の可能性は依然として残っているとの評価もある。
一方、同日の米株式市場の反発にもかかわらず、変動性のある不安定な市場はしばらく続くとの予測が出ている。ゴールドマン・サックスのピーター・オッペンハイマー氏は「今回の調整は安定しつつあるが、終わったわけではない」と述べた。ただし、彼は「私たちは下落市場にいるわけではないようだ」とし、「良い機会がここにあるはずだ」と話した。
前日に暴落したエヌビディアは3.78%上昇し、メタプラットフォームは3.86%上昇した。ただし、アップルの株価は0.97%下落した。ウォーレン・バフェットが率いるバークシャー・ハサウェイが、アップル株を大量に売却した影響が続いているようだ。
仮想資産も反発した。ビットコインは24時間前と比べて6.4%上昇し、5万6564ドル（約828万円）で取引された。イーサリアムは4.25%上昇し2494ドル（約36万円）を記録した。
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