ホワイトハウスのSNS、俗語を用いて中南米に警告
米国がニコラス・マドゥロ・ベネズエラ大統領を追放した直後、米ホワイトハウスが公式SNSに俗語を含む「なめれば痛い目に遭う」とのメッセージを投稿し波紋を広げている。投稿にはドナルド・トランプ米大統領の写真が用いられていたが、その撮影場所が韓国だった点でも注目を集めている。
ホワイトハウスはマドゥロ大統領を拘束した3日（現地時間）、公式Xなどにトランプ大統領が険しい表情で階段を上る白黒写真を掲載した。
写真には「FAFO」という文字が大きく入っていた。FAFOは略語で「なめた真似をすれば痛い目に遭う」といった意味合いを持つ米国の俗語だという。
ホワイトハウスはこの画像と共に「もう駆け引きは終わりだ。FAFO」との文言を投稿した。
マドゥロ大統領拘束作戦の直後、米国が中南米の反米的な国々に対して強硬なメッセージを相次いで発している中での投稿であり、米国の覇権を誇示し、国益に反する行動を取ればベネズエラのように制裁を受けかねないという警告だと受け止められている。
トランプ大統領は前日、大統領専用機エアフォースワン内で記者団に対し、ベネズエラの新たな指導部に向けて「正しく行動しなければ第2の打撃もあり得る」と警告した。コロンビアについても次の標的になり得るとの認識をにじませた。
トランプ政権が「FAFO」という表現を使うのは今回が初めてではない。昨年9月、ピート・ヘグセス米国防長官はバージニア州クアンティコ海兵隊基地で全軍の将官を前にした演説で「敵が挑発してくるならFAFOを思い知らせる」と発言している。
問題の写真はトランプ大統領が昨年10月30日、アジア太平洋経済協力（APEC）首脳会議に出席するため訪韓した際、釜山金海国際空港で撮影されたものである。
当初、ホワイトハウスが公式サイトで「トランプ大統領が習近平中国国家主席との二国間会談に出席した」というタイトルで公開した写真を切り取って使用したと推測される。トランプ大統領と習近平国家主席との首脳会談当日に撮影された写真が使われた点も様々な解釈を呼んでいる。中国やロシアがベネズエラで影響力を持ち、ベネズエラが中国の「一帯一路」構想の拠点と位置づけられているためだ。
一方、米軍特殊部隊により拘束され米国へ移送されたマドゥロ大統領は5日、ニューヨークの裁判所に出廷し無罪を主張した。マドゥロ大統領は起訴内容とされた麻薬密売関与の容疑について「私は無実だ」と述べたという。
マドゥロ大統領はトランプ第1次政権下の2020年「麻薬テロ」関連の容疑で米検察に起訴されていた。
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