ユーザーが直接情報を入力する「オンライン百科事典」ウィキペディア（以下ウィキ）が15日（現地時間）に設立25周年を迎えた。Web 2.0時代を象徴するウィキは最近危機に直面している。人工知能（AI）検索が普及し、検索サイトとしての存在感が薄れているからだ。しかし、人間が直接作ったデータの宝庫としての価値はむしろ高まっているという評価が出ている。
AI検索の登場によりトラフィック急減
この日、ウィキはMeta、Amazon、マイクロソフト（MS）、Perplexityなど主要AI企業にデータを提供するパートナーシップを締結したと発表した。ウィキ側は「これらの企業は自社のニーズに合わせた容量と速度でウィキコンテンツにアクセスでき、同時にウィキペディアの非営利的の使命を直接支援できる」と述べた。
ウィキは本来「誰でも使用、編集、配布できる自由コンテンツ」を目指してきた。しかし、2021年10月に初の有料サービスモデル「ウィキメディア・エンタープライズ」を発売した。Google、Amazon、Appleなどビッグテックがウィキデータを利用して検索や人工知能（AI）アシスタントに活用するため、ウィキのサーバー維持コストを分担する必要があるという趣旨だった。2022年にGoogleと結んだこのパートナーシップを、今や全方位的なビッグテック協力に拡大したのだ。
ウィキは大規模言語モデル（LLM）時代が開かれ、直接的な打撃を受けた。ユーザーがより便利に情報を探せるGoogle Gemini、OpenAI ChatGPTを利用するようになったからだ。Similarwebによると、ウィキの月間訪問回数は2023年3月基準で3年前より約11億6000万件急減した。ユーザーの自発的な参加と寄付で維持されるウィキにとって、収益とデータの減少という危機を同時に迎えた。
一方、AI学習用データをかき集める「スクラップボット」は増えた。「ピュー・リサーチ・センター」によると、2025年にウェブクローラー、AIボットなどがウィキのホームページにアクセスした回数は880億件を超え、その割合は全体の閲覧数の3分の1に達する。スクラップボットの増加はサーバートラフィックに負担をかけ、サーバー維持コストの増加につながった。結局、ウィキはスクラップボットを遮断し、AI企業とパートナーシップを通じて情報を提供する形に転換した。
人が作ったデータの価値が高まっている
このように危機に直面したウィキの手をビッグテックがつかんだのは「人間が作った精製データ」の価値を高く評価したからだという評価がある。
「ウィキと共に成長した世代なら、ウィキ引用を極度に不信視していた教授と戦った記憶があるだろう」という「フォーブス」の評価のように、これまでウィキ資料は不正確だという評価を受けてきた。誰でも直接修正できるという点は信頼性への不信を高めた。
しかし、AI時代には人が直接書き込んだ情報という点が強調され、相対的に高い価値が認められている。テクノロジー専門メディア「WIRED」は「AIはウィキのように人間が検証したデータを学習する時に最もよく機能する」とし、「AIが生成したデータを繰り返し学習するとモデル崩壊が起こる可能性がある」と診断した。
リアルタイム性もウィキの核心競争力だ。ウィキペディアの活性ユーザー（30日内に文書を修正したユーザー）数は25万人を超え、1日に約100万件に達するページが修正される。ウィキ側もこれを活用し、無料顧客には2ヶ月に1回、有料顧客にはリアルタイムデータを提供している。人が作ったリアルタイムデータを必要とするAI企業にとっては「黄金の卵を産むガチョウ」を生かすための税金を支払うことになる。
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