イランとの終戦に関する了解覚書（MOU）の署名を控えた米国のドナルド・トランプ大統領が、SNSに意味深な写真一枚を掲載し、全世界が騒然となっている。トランプ大統領は13日（現地時間）、自身のSNSである「トゥルース・ソーシャル」に特別な説明なしに、北朝鮮の金正恩総書記と並んで歩く写真を投稿した。
該当の写真は、米トランプ政権1期目の時である2018年6月12日にシンガポールで開催された史上初となる米朝首脳会談の際、2人が共に会談場所であるカペラシンガポールの庭を散歩する姿を捉えたものだ。これに関連してトランプ大統領がイラン戦争を終結させた後、北朝鮮に対する首脳外交に乗り出すという観測が相次いでいる。
これに先立ち、昨年、韓国・キョンジュ市で開催されたアジア太平洋経済協力（APEC）首脳会議の際、米朝会談の実現の可否が最大の注目を集めた。しかし北朝鮮側が応じなかったため会談は不発に終わり、今年に入ってベネズエラ空爆やイラン戦争を経て、米国内では北朝鮮問題の優先順位が比較的低下している。
専門家たちは、トランプ大統領の「写真メッセージ」について、中東情勢の収束後、米国がシンガポール合意の精神に基づく北朝鮮との核協議に乗り出すことを示唆したものだと分析した。ただし北朝鮮が対話条件として掲げた「核保有国としての地位承認」は米国の核不拡散政策に逆行する上、トランプ大統領特有の即興的な対話スタイルが北朝鮮と衝突する可能性があるとの懸念も出ている。
これに先立ち、8～9日、金総書記と中国の習近平国家主席は平壌で北中首脳会談を行ったが、非核化を一切言及せず、事実上中国が北朝鮮を核保有国として認めたのではないかとの解釈が出ている。中国は今回の首脳会談で北東アジアの日米韓連携に対応する北中ロの結束強化のため、北朝鮮と戦略的パートナーシップの関係を結んだ。続いて中国の日本海進出問題、軍事協力、外交及び法執行分野の交流強化に加え、両者関係の戦略的重要性を強調する言及を相次いで行った。
この過程で朝鮮半島の非核化に関する言及がなかったため、事実上、北朝鮮の核保有を黙認するどころか容認することにつながるのではないかとの懸念が提起された。ただし中国の立場では北核を認める場合、直ちに日本が核武装を宣言する状況を懸念せざるを得ない。これは高市早苗総理が昨年10月、台湾有事における自衛隊介入が可能であると明らかにした後、最悪の事態に陥った両国関係にも悪影響を及ぼす可能性がある。
同時に中国は、北朝鮮がウクライナ戦争でロシアに派兵し「血盟」関係を結んだ状況を見過ごすこともできない。北朝鮮が望む通りロシアが対北支援に乗り出すなら、北核問題が制御レベルを超える可能性があるからだ。
3か月を超えるイランとの戦争が19日、米国とイランのMOU署名で一段落する予定の中、トランプ大統領の「次のターゲット」と予想される北朝鮮がシンガポール会談を再現するかに関心が集まっている。2018年のシンガポール会談は1953年の朝鮮休戦協定以来65年ぶりに行われた米国と北朝鮮首脳の初めての出会いだった。双方は会談終了後、朝鮮半島の完全な非核化、平和体制の保障、米朝関係の正常化推進、戦死者の遺骨送還など4項目に電撃合意した。
しかし双方がシンガポール会談の結果に対する詳細な履行案を合意するため、2019年2月にベトナム・ハノイで開催された2回目の米朝首脳会談は「ノーディール（決裂）」で終わった。続いてトランプ大統領が2020年の大統領選挙で落選し、当時の合意は事実上無力化された。トランプ大統領は政権2期目の発足以降も金総書記に対する友好的なメッセージを繰り返してきたが、ロシアを後ろ盾にする北朝鮮は核戦力を急速に増強し、北東アジアの緊張を高め続けている状況だ。
トランプ大統領は先月北京を訪問し、習主席との首脳会談を終えた後に発表したファクトシートで「北朝鮮の非核化という共同目標を確認した」と発表したが、北朝鮮はこれを反論した。金総書記の妹である金与正・朝鮮労働党総務部長は6日の談話で、米中首脳会談で両国首脳が「北朝鮮の完全な非核化」に同意したという米国の立場について「米国による常套的な虚偽宣伝にすぎない」と非難した。
トランプ大統領がイラン戦争を終結させ、北核問題を前面に出す場合、朝鮮半島を含む北東アジア全域に再び緊張感が高まる可能性があるとの懸念が出ている。
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