米国のドナルド・トランプ大統領の主要7か国（G7）首脳会議出席を機に、彼が過去にG7首脳に向けて発した過激な発言が再び注目を集めている。15日（現地時間）にCNNは、トランプ大統領がG7首脳の大半を侮辱し対立を引き起こしたと指摘し、フランスのエビアンで開かれた今回の首脳会議で険悪な雰囲気が醸成されるだろうと伝えた。
相手を選ばず過激な言葉を繰り返してきたトランプ大統領は、世界経済と安全保障を主導するG7の首脳らさえも「嘲笑の対象」としており、特にイラン戦争を機にその頻度がさらに増している。トランプ大統領は、イラン戦争期間中、同盟国が米国の戦争支援要請を無視したとし、フランスのエマニュエル・マクロン大統領やドイツのフリードリヒ・メルツ首相などを批判した。
マクロン大統領については、4月初めに「妻に虐待されているマクロン大統領に電話をかけた。彼は顎に受けた傷がまだ回復中だった」と「殴られる夫」のように嘲笑した。当時、マクロン大統領は「答える価値がない」と不快感を表明した。
米国と同じく英語を使用する伝統的な同盟国である英国とカナダもトランプ大統領の暴言を免れなかった。トランプ大統領はイラン戦争勃発後、米国に非協力的だった英国のキア・スターマー首相を英国のネヴィル・チェンバレン元首相に例えて批判した。チェンバレン元首相は1930年代、ナチス・ドイツに対して宥和政策を取り、第二次世界大戦を引き起こしたという汚名を持つ。
カナダのマーク・カーニー首相については「カーニー州知事」と呼び、カナダを米国の51番目の州にすると脅し続けている。カーニー首相は最近、米国の圧力に対抗する「中堅国連帯」の必要性を主張し、トランプ大統領と対立した。
トランプ大統領の支持派だったイタリアのジョルジャ・メローニ首相は、トランプ大統領と教皇問題を巡って対立した。メローニ首相が教皇を擁護しトランプ大統領を批判すると、彼は「勇気ある人だと思っていたが、間違っていた」とし、イタリアが移民問題を放置していると主張した。
また、3月の日米首脳会談でトランプ大統領が「真珠湾攻撃」に言及した際、高市早苗首相が戸惑いを隠せない様子を見せる場面もあった。
これまで発した言葉は、今回のG7期間中、トランプ大統領にブーメランとして戻ってくる可能性があるとの見方も出ている。トランプ大統領はこれらの首脳にホルムズ海峡の開放支援と終戦合意の協力を求める予定だが、どれだけ友好的な反応が得られるかは不透明だ。ワシントン・ポスト（WP）は「米国の圧力に抵抗しようとするG7首脳の意志がますます強まっている」と分析している。
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