英国海事貿易機構（UKMTO）は25日（現地時間）、オマーン沖でホルムズ海峡を航行していた貨物船がドローンとみられる飛翔体による攻撃を受けた疑いがあるとの通報を受けたと明らかにした。
ロイター通信によると、この貨物船はオマーンのダヒット港の南東約14km沖で右舷に飛翔体が命中したと報告した。
船橋に損傷が確認されたものの人的被害や環境被害はなく、関係当局が調査を進めているという。
海上安全保障の情報筋はロイター通信に対し、攻撃者は特定されていないものの、ドローンがこの貨物船を標的にした可能性があると説明した。ロイター通信は米当局者がイランによる発砲だと述べたと伝えている。
これに先立ち、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は同日、イランが指定した航路を航行する場合に限って安全な通航を保証し、これに従わない船舶には対応措置を講じると警告していた。
また、イラン政府がホルムズ海峡の航行管理のため設立したペルシャ湾海峡庁（PGSA）も「X（旧ツイッター）」で「指定区域外の航路を航行する場合、安全な航行は保証できず、保険適用や関連する補償の対象外となる」と表明した。さらに「未承認の航路を利用して生じた結果に対する責任は全て船主、運航会社、船長にある」と警告した。
今回の貨物船への攻撃を受け、国際海事機関（IMO）は24日に発表したホルムズ海峡から船舶と船員を退避させる計画を、発表から1日で一時停止すると明らかにした。
IMOは前日、数百隻の船舶と約1万1,000人の船員をホルムズ海峡から退避させる作戦に着手し、そのためにオマーンが臨時の航路を提供すると発表していた。
IMO事務局長のアルセニオ・ドミンゲス氏は声明で「この計画に基づき複数の船舶が海峡からの退避に成功した」とした一方「必要な安全確保が継続されていることを再確認するため、計画の実施を一時停止することを決定した」と説明した。
さらにドミンゲス事務局長は「本日、オマーン湾で発生した貨物船への攻撃について報告を受けたが、この船舶はIMOの退避枠組みに基づいて航行していたものではない」とし「調整された形での運航と航行の安全を確保するため、さらなる状況の明確化が得られるまで退避計画を停止する」と述べた。
貨物船への攻撃を受け、国際原油価格は5営業日ぶりに上昇した。この日、ICE先物取引所で取引された8月渡しのブレント原油先物の終値は1バレル当たり75.26ドル（約1万2,000円）となり、前営業日比2.06％上昇した。
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