イラン軍「中東の全インフラを攻撃する」…米国に報復警告

米軍がイラン南部沿岸部に加え、首都テヘラン近郊や内陸部まで空爆範囲を拡大する中、イランも米軍が駐留する周辺国の基地への報復攻撃を実施したほか、中東地域のあらゆるインフラを攻撃対象にすると警告し、米国への対抗姿勢を一段と鮮明にした。

聯合ニュースによると、イランIRNA通信などは16日（現地時間）、同日未明にイラン中西部ロレスターン州ホッラマーバードやマルカズィー州ホンダブ、北部セムナーン州など内陸部の各地で複数回にわたり大きな爆発音が確認されたと報じた。

これらの都市には、イランの主要な弾道ミサイル生産施設や宇宙開発関連施設が集中している。現地当局は爆発音の原因を米軍による攻撃とみており、セムナーン州当局者は「セムナーン州の空港が米軍の攻撃を受けた」と明らかにした。

同じ時間帯には、首都テヘラン郊外や市内の南東約30キロに位置するパルチンでも防空システムが作動した。パルチンはミサイルの開発・生産施設に加え、核関連施設の存在が疑われている重要な軍事拠点とされる。ただし、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）はパルチンへの攻撃を否定し、防空システムの作動は警戒態勢の点検が目的だったと説明した。

イランメディアの報道を総合すると、これまで米軍はホルムズ海峡周辺のイラン南部・南西部沿岸を中心に攻撃してきたが、今回、空爆の対象をイラン内陸部まで拡大した可能性がある。

米軍は空爆に加えて海上封鎖も強化した。ペルシャ湾にあるイランの主要原油輸出拠点・ハールク島へ向かっていたキュラソー船籍のタンカー・ベルマ号に対して射撃を実施した。ベルマ号が航行を続けたため、米軍機が煙突部分にミサイルを発射し、航行不能にしたという。

こうした米国の全面的な圧力に対し、イランは即座に軍事的な報復と強硬な警告で応じた。イランは同日未明、米軍が駐留するバーレーン、ヨルダン、クウェートを標的にミサイルやドローンによる攻撃を実施した。

また、ドナルド・トランプ米大統領がイラン国内の橋や発電所などのインフラを攻撃対象とする可能性に言及したことを受け、イラン軍は中東地域のあらゆるインフラを攻撃対象にすると対抗姿勢を示した。

イラン軍のモハンマド・アクラミニア報道官（准将）は声明で「ホルムズ海峡を再開する唯一の方法は、米国が14項目からなる終戦覚書（MOU）を順守し、海峡を航行する船舶に関するイランの規定を履行することだ」と述べた。

その上で「トランプ大統領がイランのインフラへの攻撃に踏み切れば、イラン軍は中東地域のすべてのインフラを攻撃する」と警告し「これまでよりはるかに厳しく広範囲で破壊的な報復を行う」と強調した。