
北大西洋条約機構(NATO)首脳会議で「FIFAワールドカップ」が思いがけない禁句となった。最近のワールドカップ判定論争に直接介入したドナルド・トランプ米大統領を刺激しないよう、各国首脳が言及を避けたという報道が出た。
8日(現地時間)、英紙ガーディアンによると、7~8日にトルコのアンカラで開かれたNATO首脳会議を前に、各国首脳の間でワールドカップを話題にしないという非公式な雰囲気が広がっていたという。
これは首脳会議直前に浮上したいわゆる「バログン論争」の影響とみられる。米サッカー代表の攻撃手フォラリン・バログンがワールドカップ32強戦でレッドカードを受けて退場し、1試合の出場停止処分を受けたことを受け、トランプ大統領はジャンニ・インファンティーノ国際サッカー連盟(FIFA)会長に直接電話し、制裁の再検討を要請したとされる。
この件が明らかになり論争が大きくなると、トランプ大統領は通話の事実を認めつつも、判定が不当だと判断して再検討を要請しただけだと釈明した。しかし米代表チームは16強戦でベルギーに1-4で敗れ、論争をさらに大きくする結果となった。
こうした状況で、NATO首脳の間ではワールドカップの話題がトランプ大統領の機嫌を損ねかねないとの懸念が広がったとされる。バルト・デウェーフェル ベルギー首相もテレビインタビューでベルギーの勝利を祝いつつ、「私から先にその話を持ち出すことはない」と述べ、こうした雰囲気をうかがわせた。
今回のNATO首脳会議は、ウクライナ戦争の長期化やイランによるホルムズ海峡封鎖の余波など、複合的な安全保障上の懸案が浮上する中で開かれた。
トランプ大統領は会議場到着後もグリーンランド併合の意向を改めて示し、「グリーンランドは米国にとって非常に重要だが、デンマークにとっては重要ではない」と主張した。またスペインに対しては「(NATOの)ひどいパートナー」と批判するなど強硬な発言を続け、会談の雰囲気は良くなかったとされる。















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