米・イラン、交渉ではなく連日のSNS応酬

イラン「目には目を」

米国「われわれは『目には頭を』で応じる」

中東で武力衝突を続ける米国とイランの間には、もう一つの戦場がある。ソーシャルメディアだ。停戦了解覚書（MOU）で明記された最終交渉まで1カ月を切る中、両国の外相や交渉担当者はソーシャルメディア上で連日のように互いの言葉尻を捉えながら攻撃を続けている。

発端となったのは、ドナルド・トランプ米大統領が22日に自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に投稿した内容だった。トランプ大統領は「イランがホルムズ海峡を通過する商船を攻撃するたびに、橋や発電所などイランのインフラ施設1カ所を爆撃する」と警告した。

これに対し、イランのアッバース・アラーグチー外相はX（旧ツイッター）で応じた。アラーグチー外相は「われわれの国防原則は明確だ。『目には目を』ということだ」とした上で、「インフラ施設を含め、イランに対するいかなる攻撃も、強力かつ即時の対応を招くことになる」と投稿した。

これを受け、マルコ・ルビオ米国務長官も応酬に加わった。ルビオ長官は23日、フィリピン・マニラで開かれた東南アジア諸国連合（ASEAN）首脳会議への出席中、「米大統領の政策は『目には頭を』だ」と述べ、「これは脅しではない。実際にそうなる。彼らは自らの行動に見合う極めて大きな代償を払うことになる」と警告した。小さな挑発にも大規模な報復で応じる姿勢を示し、イランをけん制した。

アラーグチー外相はこれに対し、「米政権には、本来の役割を果たせず、砂の中に頭を埋めている者たちがいる。彼らは現実を無視し、2028年のことばかり考えているようだ」と批判した。2028年は次回の米大統領選が行われる年であり、トランプ政権の関係者が次の大統領選ばかりを見据え、適切な判断ができていないと指摘したものだ。さらに、「彼らが擁護する無分別な脅しは、米大統領が実現を目指している交渉に、より大きな代償をもたらすことになる」と付け加えた。

イランのモハンマド・バゲル・ガーリーバーフ国会議長も同日、「戦争の方程式は明白だ。すべてか、さもなくば何もないかだ」と述べ、「われわれが石油を売らない地域では、誰も石油を売ることはできない。われわれの安全保障が確保されなければ、いかなるインフラも安全ではなく、ホルムズ海峡の安全は米軍の不在にかかっている」と主張した。その上で、「海峡の状況は戦争前の状態には戻らない」と改めて強調した。