原油暴騰・株急落・大統領発言・半導体全面高、9日のNY市場で起きた「4時間の激変」

ニューヨーク株式市場の主要3指数は9日、急反発した。国際原油価格の急騰を受けて下落して始まったものの、原油高が一服したうえ、米国のドナルド・トランプ大統領が戦争の早期終結に言及したことで、上げ幅を大きく広げた。

この日、ニューヨーク証券取引所では、ダウ工業株30種平均が前営業日比239.25ポイント（0.50％）高の47,740.80で取引を終えた。S＆P500種指数は55.97ポイント（0.83％）上昇して6,795.99、ナスダック総合指数も308.27ポイント（1.38％）高の22,695.95で取引を終えた。

この日のニューヨーク株式市場は、国際原油価格の急騰を受けて取引序盤に軟調な値動きとなった。WTIとブレント原油の先物価格が取引時間中に1バレル＝120ドル（約19,000円）に迫り、寄り付き前の株価指数先物も急落したため、投資家のリスク回避姿勢が強まった。

その後は、原油の上昇幅が縮小したことで押し目買いが入り、相場は持ち直した。さらに、トランプ大統領の発言が伝わると、市場の雰囲気は急速に改善した。

米CBSによると、トランプ大統領は電話インタビューで、戦争はほぼ終結段階に入っているとしたうえで、まもなく終わる可能性があると述べた。さらに、戦況は当初想定していた4～5週間の日程よりもはるかに早く進んでいるとの認識を示した。

トランプ大統領は、国際的な原油輸送の要衝であるホルムズ海峡について、現在も船舶は通航していると説明した。その一方で、海峡を掌握する案も検討していると言及した。

こうした発言が午後遅くに伝わると、ニューヨーク株式市場はそろって上げ幅を拡大した。なかでもナスダック総合指数は、取引時間中の安値から高値までの値幅が約3％ポイントに達した。

トランプ大統領の発言後、国際原油価格は急落に転じた。ブレント原油は取引時間中に一時、約10％近く下落し、WTIの4月渡しも1バレル＝85ドル台（約13,400円台）まで下げた。

業種別では、金融とエネルギーを除く大半の業種が上昇した。通信サービスと技術はともに1％超上昇した。

戦争終結への期待感を背景に、半導体株も大きく反発した。フィラデルフィア半導体指数は3.93％上昇し、構成銘柄はすべて値上がりした。ASML、マイクロン・テクノロジー、AMD、ラムリサーチ、インテルなど主力銘柄はいずれも5％前後上昇した。

時価総額1兆ドル（約157兆8,000億円）超の大型ハイテク株もそろって上昇した。エヌビディアとアルファベットは2％台、ブロードコムは4％台の上昇となった。

金利見通しでは、据え置き観測が優勢だった。シカゴ・マーカンタイル取引所のFedWatchによると、フェデラルファンド金利先物市場は、6月まで政策金利が据え置かれる確率を59.5％として織り込んだ。

市場の変動性も大きく低下した。シカゴ・オプション取引所のVIX指数は前営業日比3.99ポイント（13.53％）低い25.50だった。