ストレスは減少、生産性は向上…給与維持の週4日制、研究結果に「驚き」
アメリカ研究チーム、6か国141社を対象に調査
参加企業の90%以上が短時間勤務を継続、給与削減なしの週4日制が、従業員の燃え尽き症候群の減少や身体的健康の改善、そして仕事満足度の向上につながることが明らかになった。
21日（現地時間）、科学誌『ネイチャー・ヒューマン・ビヘイビア（Nature Human Behaviour）』に掲載された論文によると、アメリカのボストン大学のジュリエット・Ｂ・ショア教授とウェン・ファン教授らの研究チームは、アメリカ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、アイルランドの6か国、141社の従業員2,896人を対象に週4日勤務の実験を行った結果、仕事の満足度や精神・身体の健康が全般的に改善されたと報告した。この実験は、これまでに発表された週4日制に関する研究の中で最大規模のものだ。
実験前、研究チームは労働時間を短縮すると、かえって従業員のストレスが増える可能性を懸念していた。週の仕事量は変わらずに、より短時間で終わらせなければならないというプレッシャーが従業員の健康を悪化させる可能性があると考えられていたのだ。しかし、予測と正反対の結果となった。研究を主導したアメリカ・ボストン大学社会学者のウェン・ファン教授は、従業員のストレスレベルがむしろ低下したと述べている。
実験に参加した企業は、週4日制の本格的な導入前に約8週間かけて、不要な会議を減らすなど業務体制を見直し、全労働時間の80%で従来の生産性を維持できるようにした。その後6か月間、勤務日を週4日に短縮した。実験の前後で、「仕事にイライラを感じるか」「現在の精神状態はどうか」などの質問を通じて従業員のメンタルヘルスの状況を測定した。
実験の結果、従業員は仕事の遂行に対する満足度が高まり、週4日制導入前よりも精神的健康が改善されたと報告した。組織全体と個人レベルでの労働時間の減少は、いずれもウェルビーイング（心身の健康と幸福度）の向上と関連していた。特に個人レベルで労働時間が大幅に減少した場合、ウェルビーイングの改善幅も大きかった。ウェルビーイングの向上と関連する主な要因は、▲自己申告による業務遂行能力の向上 ▲睡眠問題の減少 ▲疲労度の低下の3点だった。
週4日勤務制は、生産性の低下を懸念して企業が導入をためらってきた制度だ。今回の研究では企業全体の生産性を直接測定していないものの、従業員がより集中して働くことで業務効率が向上した可能性を示唆している。イギリスのロンドン大学バークベック・カレッジの経済学者ペドロ・ゴメス氏は、十分に休んだ従業員はミスが減り、より集中して仕事に取り組めると説明している。ただし、生産性についてはより具体的なデータ分析が必要だと指摘した。
ファン教授は、参加企業の90%以上が実験後も週4日制を維持することを決めたと述べ、これは生産性低下への懸念が、それほど大きくなかったことを意味すると説明した。
また研究チームは、制度の新鮮さによる一時的な効果ではないかを確かめるために、12か月後にもデータを収集したが、従業員のウェルビーイングに関する指標は引き続き高い水準を保っていた。
ただし、実験に参加した企業はすべて自主的に応募したため、全企業に週4日制を一律に適用した場合の効果を過大評価している可能性もある。また、結果はすべて自己申告方式で収集されたもので、従業員が「休日を確保したい」という願望から肯定的な回答をした可能性もある。研究チームは、無作為割り当て方式による追跡調査が必要だとしている。
一方、週4日勤務制がワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）や業務効率の向上にプラスの影響を与えるという研究結果が相次いで発表されている。イギリスの市民運動団体「4 Day Week Campaign」が昨年11月から今年4月にかけて17社を対象に実施した週休3日制の実験結果によると、労働時間の短縮が企業の収益性向上に寄与したことが示された。特に、ロンドンに本社を置くソフトウェア企業ブランドパイプは売上高が約130%増加した。
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