米国の株式市場は22日（現地時間）、まちまちの動きを見せた。米国とイラン間の緊張緩和期待が高まり国際原油価格が下落したが、人工知能（AI）関連の大型テクノロジー株を中心に利益確定売りが殺到したためだ。
AP通信によると、この日、伝統的な優良株で構成されるダウ平均株価は前営業日比138.68ポイント（0.27%）高の5万1,703.38で取引を終えたという。大型株中心のS&P500指数は27.38ポイント（0.37%）安の7,473.20、テクノロジー株中心のNASDAQ総合指数は351.33ポイント（1.33%）安の2万6,166.60で引けた。
市場は米国・イラン協議の進展に注目した。両国が核査察とその後の協議について議論を続けられるとの期待が高まり、国際原油価格は下落傾向を示した。8月渡しのブレント原油先物は取引中に3%以上下落し、1バレル当たり77ドル（約1万2,400円）台後半で取引され、8月渡しのWTI原油も2~3%急落し、1バレル当たり73ドル（約1万1,800円）台に下がった。
しかし、テクノロジー株の弱気が市場の足を引っ張った。Googleの親会社Alphabetが大幅に下落したのに続き、MetaやAmazon、マイクロソフトなど主要ビッグテックの銘柄も弱含んだ。最近AI関連株が大幅に上昇したため、投資家が利益確定に動いたとみられる。この影響でコミュニケーションサービスとテクノロジー業種が下落を主導し、S&P500とNASDAQ指数を押し下げた。一方、金融株と産業株は相対的に堅調な動きを示し、ダウ平均株価の上昇を支えた。
USバンクのある投資ストラテジストは「資金力と透明性、企業の業績を総合的に考慮すると、現時点では依然として米市場が最も競争力がある」とし、「中東紛争が完全に終息しておらず、原油供給もまだ正常化されていないが、米国は自国のエネルギー供給能力を持っているという点が強みだ」と語った。
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