米国のIT株が今後2年以内に40%以上下落する確率は45%で、主要業種の中で最も高いとの分析結果が示された。ただし、2000年のITバブル（ドットコム・バブル）崩壊前と比べるとリスクは依然として大幅に低い水準にとどまるという。
米経済メディアのマーケットウォッチは27日（現地時間）、ステート・ストリート・マーケッツの米国市場過熱予測指数を引用し、米国株式市場全体が今後2年以内に40%以上下落する確率は32%と推計されたと報じた。これは過去5年間の平均である26%をやや上回る水準だ。
業種別ではIT株の下落リスクが最も高かった。IT株が今後2年以内に40%以上下落する確率は45%と試算された。ただし、ITバブルのピーク時には同確率がほぼ100%に達していたことと比べると、現在のリスクはまだ低いと分析されている。
ITバブル崩壊の代表例として知られるのがナスダック総合指数だ。LSEG（ロンドン証券取引所グループ）のデータによると、2000年初めに高値を付けるまでの2年間、ナスダック総合指数のリターンはS&P500を154ポイント上回っていたという。
今回の研究基準では、このような大幅な上昇はその後2年以内に40%以上下落する確率が80%に達する水準に相当する。実際、ナスダック総合指数は2002年10月の安値までに高値から約80%下落した。
マーケットウォッチは今回の分析について、元米連邦準備制度理事会（FRB）議長のアラン・グリーンスパン氏の資産バブル対応を巡る議論にも言及した。約20年にわたりFRBを率いたグリーンスパン元議長は1990年代後半のITバブルを十分に抑えられなかったとの批判を受けてきた。
グリーンスパン元議長は後に「株式バブルは崩壊後でなければ確認できない」との考えで知られるようになったが、当初からバブル予測が不可能だと考えていたわけではない。
1996年12月には、イェール大学のロバート・シラー教授をFRB内部の講演に招き、株価が企業業績に比べて過大評価されているとの分析を聞いた。その後、投資家心理を表現する言葉として「根拠なき熱狂」を用いたことで知られる。これはITバブルがピークを迎える約3年前のことだった。
しかし、その後の市場では株価が大きく下落すればFRBが最終的に市場を支えるとの見方が広がった。1997年のアジア通貨危機や1998年のロングターム・キャピタル・マネジメント（LTCM）破綻時にFRBが市場安定策を講じたことで、この期待は一段と強まった。
こうした見方はグリーンスパン・プットと呼ばれた。「プット」は株価急落時に投資家の損失を和らげる安全網を意味する。この期待が投資家のリスク選好を強め、結果としてITバブル崩壊時の打撃を拡大させたとの指摘もある。
その後の学術研究では、特定業種のリターンが短期間で市場平均を大きく上回った場合、その後に急落する可能性が高まることが示されている。2017年に発表された研究では、1926年以降、特定業種が2年間で市場全体を100ポイント以上上回った事例を分析した。
その結果、対象業種がその後2年以内に40%以上下落する確率は53%だった。市場平均を125ポイント上回った場合は76%、150ポイント上回った場合は80%まで上昇した。
マーケットウォッチは今回の指標だけを見る限り、現在の米国株式市場がITバブル崩壊直前と同じ状況にあるとは言えないと指摘した。市場全体が2年以内に40%以上下落する確率は32%と過去5年平均を上回るものの、当時のように崩壊リスクが極端に高まっている状況ではないとの見方だ。
一方で、市場リスクが消えたわけではないとも強調した。大型新規株式公開（IPO）が相次いでいるほか、米国株は依然として割高との警戒感も残っていると伝えている。
コメント0