【原油相場】対イラン封鎖再開で“9％急騰”…ブレント原油は1,400円に

国際原油価格が13日（現地時間）、10％近く急騰した。

米国のドナルド・トランプ大統領がイランの港湾と沿岸を封鎖し、ホルムズ海峡を通過する民間船舶から通行料を徴収すると表明したことが、原油価格急騰の引き金となっている。

国際原油価格の指標となるブレント原油先物9月限は、前日比7.29ドル（約1,180円）、率にして9.59％上昇し、1バレル83.30ドル（約13,500円）まで値上がりした。1バレル80ドル（約13,000円）の大台を上回るのは、先月中旬以来となる。

米国産原油の指標となるウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物8月限は、前日比6.73ドル（約1,090円）、率にして9.42％上昇し、1バレル78.14ドル（約12,700円）で取引を終えた。

トランプ大統領は同日、SNS「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、ホルムズ海峡を巡る状況を終戦に関するMOU（了解覚書）の締結以前の状態に戻したと明らかにしている。

トランプ大統領は「いわゆる対イラン封鎖を再開する」と表明し、「イランの船舶やイランと取引する顧客だけを対象に、出入りを阻止するためだ」と説明した。続けて、「それ以外のすべての国は、公正かつ開かれた状態で海峡を利用できる」と付け加えた。

一方、トランプ大統領は、米国がホルムズ海峡を防衛する代わりに、すべての積み荷について、その価値の20％に相当する金額を手数料として課すと強調している。

湾岸地域の情勢は悪化の一途をたどっている。

米中央軍によると、米軍は11日にイラン国内の標的140か所を空爆したのに続き、12日にも追加空爆を実施した。ホルムズ海峡で商船がイラン革命防衛隊（IRGC）の攻撃を受けたことに対する報復措置だ。

イラン国営タスニム通信によると、イランは対抗措置として12日、ヨルダン、クウェート、バーレーン、オマーンなどにある米軍基地を攻撃したと報じている。

13日には、イランの支援を受けるイエメンの反政府武装組織フーシ派が、サウジアラビアのアブハ国際空港を標的に「複数の弾道ミサイルとドローン」を発射した。イエメンで活動するサウジアラビア主導の連合軍は、これらを探知して迎撃したと発表した。