ついにプーチンの「秘密基地」が突破された…地下要塞への空爆、宇宙からも確認された“超巨大火災”

ロシア軍がクリミア半島近くに建設した地下物流施設がウクライナ軍の空襲を受けた。

ウクライナの軍事専門メディアMILITARNYI、ユナイテッド24など現地メディアは13日（現地時間）、「前日、ウクライナ軍がロシア占領地のクリミア半島近くでロシアの秘密地下軍事基地を攻撃した」と報じた。

Telegramチャンネルで最初に報じられ、現地メディアが確認した今回の空襲は、クリミア半島最北端のアルミャーンシク近くで行われた。アルミャーンシクはクリミア半島とウクライナのヘルソン州が接するペレコープ地峡にあり、クリミア半島への陸上進入路の一つとなる戦略的要所だ。

ロシアはこの地域の重要性を認識し、2014年のクリミア半島強制併合時に最初にアルミャーンシクに検問所を設置した。ウクライナはクリミア半島攻撃や補給路遮断のための作戦を計画する際、この地域を最重要目標地域として挙げてきた。

報道によると、ウクライナ軍が攻撃した地下基地は、ロシア軍が指揮所を設置し、弾薬や装備を保管し、その他の物流基盤施設を運営していた場所だ。

ユナイテッド24は空襲前の衛星写真を公開し、「ロシア軍は元養殖場だった敷地に塹壕システムと隠れ家、地下車両進入路、貯蔵施設などを備えた要塞化した物流団地を建設した」と伝えた。実際に衛星写真では、塹壕システムとともに地下への入口が確認できる。

さらに「今回の空襲の標的は地下に隠された指揮所と各種武器庫、ロシア軍にとって重要なその他の基盤施設で構成された地下物流ハブだった」とし、「多くの施設が地下に保護されていたため、今回の空襲では様々な種類の精密誘導兵器が使用されたとされる」と説明した。

MILITARNYIは「今回の空襲にはウクライナ空軍所属の戦闘機とドローンが投入された」とし、「特に国家警備隊所属のドローン専門部隊『ラサール・グループ』と国家特殊通信・情報保護局傘下の無人システム専門部隊『ヴェノム』が空軍と共に今回の作戦を遂行した」と報じた。

ウクライナ軍の空襲後、当該地下基地で大規模な火災が発生した。実際にアメリカ航空宇宙局（NASA）が全世界の火災情報をリアルタイムで提供するNASA FIRMSを通じて、空襲地域で大規模な火災が発生した事実が確認された。

この情報を最初に伝えたTelegramチャンネル「ニコラエフスキー・ヴァニョク」は「ロシア軍は今回の空襲で行方不明になった兵力を含め人的損失を被った」とし、「今回の空襲はウクライナ軍が先に当該地域のロシア防空網を弱体化させたおかげで可能だった」と伝えた。

さらに「1年前にはこのような作戦は不可能だった」とし、「しかしウクライナ軍が作戦区域内の敵防空網の一部を除去した後、すべてが計画通りに進んだ」と付け加えた。

ロシア、ウクライナ最前線に3トン級滑空爆弾投下

今年に入ってウクライナがロシア本土深くのエネルギー施設を相次いで精密攻撃し、ロシア全土で燃料不足が発生するなど戦況の変化が続いている。

特にウクライナは2014年に奪われたクリミア半島奪還と主要補給路遮断のため、クリミア半島の主要な橋などを攻撃してきた。

ロシアは戦況の主導権を失わないよう、先月から首都キーウを中心に大規模なドローン・ミサイル空襲を行っている。最近では最前線に大型滑空爆弾「FAB-3000」を投下したこともあった。

12日、ロシアの軍事関連チャンネルが公開した映像では、ザポリージャ州最前線の都市オリヒウに爆弾と推定される物体が落下し、巨大な炎とともに爆発が発生した。

ウクライナのオリヒウ軍事行政責任者ミコラ・ビニチェンコは「ロシア軍が重さ3トンの爆弾で都市を攻撃した」とし、「爆弾が市内の住宅地域に落下し、現在破損した建物と死傷者の発生状況を確認している」と明らかにした。

ロシアが使用したと推定されるFAB-3000は重さが3トンに達し、ロシアが保有する最強の爆弾の一つとされる。

「プーチン、9月に総動員令を出し大攻撃に出る」

アメリカを含む国際社会で戦争の流れがウクライナに有利な方向に変化しているとの分析が出ているにもかかわらず、依然として不確実性が色濃く残る。ロシアが劣勢に立たされている様子が見られるが、ドローン戦に対応する新たな戦術を開発する可能性が残されているためだ。

さらにウラジーミル・プーチンロシア大統領が今年9月にウクライナに対する攻撃を強化する可能性があるとの見方も出ている。

チェコのペトル・パヴェル大統領は9日、イギリスの新聞テレグラフに「プーチン大統領が総選挙前に動員令を出すことはないが、選挙が終われば（ウクライナの）機会の窓が狭まるだろう」と見通した。ロシアは9月20日に国家院（下院）選挙を実施する。

退役軍人でNATO軍事委員長出身のパヴェル大統領は、プーチン大統領が総選挙後にロシアでウクライナ戦争拡大のための総動員令を宣言する可能性があると予測した。

彼は「ウクライナはロシアの総選挙まで残り2か月の間にロシアとの停戦交渉を再開すべきだ」とし、「NATOはロシアに強力な圧力をかけながらウクライナ防衛を支援すべきだ」と訴えた。

さらに「ロシアの大衆がますます戦争に背を向けている。この傾向が続けば、プーチン大統領は国内の平穏維持に苦労するだろう」とし、「このような圧力が続く状況でウクライナがロシア領土深くの目標を引き続き成功裏に攻撃すれば、ロシアが交渉に応じる環境が整うだろう」と付け加えた。