米軍が対イラン攻勢拡大、地上軍投入で全面戦争懸念

米国のドナルド・トランプ大統領が、ホルムズ海峡に位置するイランの島占領のため、地上軍を投入する可能性が示唆され、全面戦争へ発展するとの懸念が強まっている。15日（現地時間）、米軍による2度の空襲に続き、16日の未明にはイラン内陸各地でも複数回の爆発音が聞こえるなど、米軍がホルムズ海峡周辺を越え、空襲範囲を事実上イラン全土に拡大した形跡も確認された。

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、トランプ大統領が最近高官らからイランに対する様々な軍事的選択肢の報告を受けた後、対イラン軍事作戦の拡大を検討していると15日に報じた。WSJによると、トランプ大統領が報告を受けた選択肢は、ホルムズ海峡近くのイランの島への地上軍投入、空襲の強化、秘密裏に核開発が進行する可能性のある地下施設の爆撃など大きく3つだという。米国が実際に地上軍投入のシナリオを選択する場合、最有力な攻撃地点はイランの「急所」であるハールク島が挙げられる。ペルシア湾の北西に位置するこの島のターミナルを通じてイラン原油の90%が輸出される。

米軍はイラン各地への大規模空襲も継続した。特にIRNA通信などイランのメディアは、イラン内陸の中西部ロレスターン州ホッラマーバードとマルキャズィー州ホンダーブ（Khondab）、北部セムナーン州でも爆音が聞こえたと伝えた。これらの都市はイランの主要ミサイル基地がある地域だ。これまで米軍はホルムズ海峡近くにあるイラン南部、南西部の海岸のみを攻撃していたが、本格的にイラン内陸まで空襲範囲を拡大したとみられる。トランプ大統領はイランをけん制し「適切に行動する方がいい」と圧力を強めた。

イランのモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は「米国が合意に基づく義務に違反するのであれば、我々にも合意を順守する理由は全くない」と述べた。

英テレグラフは、イエメンの親イラン派反政府勢力のフーシ派がソマリアのイスラム過激組織アル・シャバーブと共謀し、紅海入口のバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖を準備していると報じた。これに対抗してこの日、米国務省はサウジアラビアを対象とした先進精密破壊兵器システム「APKWS」の販売を承認した。